6481 THK

時価

3752億円

PER 予

17.03倍

2010年以降

赤字-35.78倍
（2010-2023年）

0.95倍

2010年以降

0.75-2.18倍
（2010-2023年）

1.59%

ROE 予

5.56%

ROA 予

3.66%

減価償却累計額、税率の変更に伴う積立金の増加、金融費用（IFRS）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額	税率の変更に伴う積立金の増加	金融費用（IFRS）	営業利益（△損失） - 米州	一時帰休費用	売上債権の増減額（△は増加）
2008/03	-136億	-	-	-	-	4.85億
2009/03	-145億赤拡	-	-	-	-	262億大幅増
2010/03	-154億赤拡	-	-	-	-	-34.9億赤転
2011/03	-162億赤拡	-	-	-	-	-171億赤拡
2012/03	-171億赤拡	7百万	-	-	-	33.3億黒転
2013/03	-179億赤拡	-	-	-	-	83.3億 +150%
2014/03	-	-	-	-	-	-38.1億赤転
2015/03	-	-	-	-	-	-84.9億赤拡
2016/03	-	-	-	-	-	-13.2億赤縮
2017/03	-	-	-	-	-	-59.1億赤拡
2017/12	-	-	-	-	-	-99億赤拡
2018/12	-	-	14.6億	4.21億	-	-75.5億赤縮
2019/12	-	-	11.2億 -23.4%	-10.1億赤転	-	287億黒転
2020/12	-	-	19.9億 +77.8%	-32.4億赤拡	12.1億	-
2021/12	-	-	24.3億 +22.1%	-11.3億赤縮	-	-
2022/12	-	-	22億 -9.5%	-23.5億赤拡	-	-
2023/12	-	-	8.64億 -60.7%	22.2億黒転	-	-

2008年3月

減価償却累計額: -136億4300万
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: -
営業利益（△損失） - 米州: -
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 4億8500万

2009年3月

減価償却累計額: -144億6500万
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: -
営業利益（△損失） - 米州: -
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 261億6900万

2010年3月

減価償却累計額: -153億7200万
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: -
営業利益（△損失） - 米州: -
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -34億9000万

2011年3月

減価償却累計額: -162億3500万
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: -
営業利益（△損失） - 米州: -
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -170億7900万

2012年3月

減価償却累計額: -170億8900万
税率の変更に伴う積立金の増加: 700万
金融費用（IFRS）: -
営業利益（△損失） - 米州: -
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 33億3200万

2013年3月

減価償却累計額: -178億9200万
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: -
営業利益（△損失） - 米州: -
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 83億2900万

2014年3月

減価償却累計額: -
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: -
営業利益（△損失） - 米州: -
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -38億1000万

2015年3月

減価償却累計額: -
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: -
営業利益（△損失） - 米州: -
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -84億9100万

2016年3月

減価償却累計額: -
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: -
営業利益（△損失） - 米州: -
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -13億1800万

2017年3月

減価償却累計額: -
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: -
営業利益（△損失） - 米州: -
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -59億600万

2017年12月

減価償却累計額: -
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: -
営業利益（△損失） - 米州: -
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -98億9700万

2018年12月

減価償却累計額: -
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: 14億6100万
営業利益（△損失） - 米州: 4億2100万
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -75億4700万

2019年12月

減価償却累計額: -
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: 11億1900万
営業利益（△損失） - 米州: -10億1200万
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 286億7100万

2020年12月

減価償却累計額: -
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: 19億9000万
営業利益（△損失） - 米州: -32億3900万
一時帰休費用: 12億800万
売上債権の増減額（△は増加）: -

2021年12月

減価償却累計額: -
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: 24億3000万
営業利益（△損失） - 米州: -11億3400万
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -

2022年12月

減価償却累計額: -
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: 21億9900万
営業利益（△損失） - 米州: -23億5100万
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -

2023年12月

減価償却累計額: -
税率の変更に伴う積立金の増加: -
金融費用（IFRS）: 8億6400万
営業利益（△損失） - 米州: 22億1900万
一時帰休費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -