売上原価
連結
- 2010年6月30日
- 314億8300万
- 2011年6月30日 +14.97%
- 361億9600万
- 2012年6月30日 -9.76%
- 326億6300万
- 2013年6月30日 -8.84%
- 297億7500万
- 2014年6月30日 +17.06%
- 348億5400万
- 2015年6月30日 +8.14%
- 376億9100万
- 2016年6月30日 +35.22%
- 509億6500万
- 2017年6月30日 +85.36%
- 944億6800万
- 2018年3月31日 -33.88%
- 624億6100万
- 2019年3月31日 -11.76%
- 551億1800万
- 2020年3月31日 -21.44%
- 433億100万
- 2021年3月31日 +27.24%
- 550億9600万
- 2022年3月31日 +17.72%
- 648億5900万
- 2023年3月31日 +7.2%
- 695億3100万
- 2024年3月31日 -3.71%
- 669億5300万
有報情報
- #1 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【第1四半期連結累計期間】2024/05/13 10:07
(単位:百万円) 売上収益 5,9 93,537 85,127 売上原価 69,531 66,953 売上総利益 24,005 18,173 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- そのような中、産業機器事業においては、引き続き全般的に需要が低位に推移する中で、積極的な受注活動を展開しましたが、受注残が高水準であった前年同期に比べて売上収益は減少しました。輸送機器事業においては、コロナ禍の収束と部品供給不足の緩和などにより、自動車の生産と販売が回復する中、概ね回復基調が継続しました。これらの結果、連結売上収益は前年同期に比べて84億9百万円(△9.0%)減少し、851億2千7百万円となりました。2024/05/13 10:07
コスト面では、生産性向上に向けた各種改善活動を引き続き推進しましたが、売上収益の減少幅が大きかったことなどにより、売上原価率は前年同期に比べて4.4ポイント上昇し、78.7%となりました。
販売費及び一般管理費は、前年同期に比べて14億2千6百万円(9.4%)増加し、166億6百万円となりました。売上収益に対する比率は、各種業務の効率化に努めましたが、前年同期に比べて3.3ポイント上昇し、19.5%となりました。