6481 THK

時価

4091億円

PER 予

18.57倍

2010年以降

赤字-35.78倍
（2010-2023年）

1.03倍

2010年以降

0.75-2.18倍
（2010-2023年）

1.46%

ROE 予

5.56%

ROA 予

3.66%

減価償却費 - 日本、雇用調整助成金、持分法適用会社に対する持分相当額

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費 - 日本		雇用調整助成金		持分法適用会社に対する持分相当額
2011/03	-		-		-213百万
2012/03	-		-		-142百万	赤縮
2013/03	61.8億		-		547百万	黒転
2014/03	56.6億	-8.3%	-		803百万	+46.8%
2015/03	52.7億	-6.9%	-		187百万	-76.7%
2016/03	56.4億	+7%	-		-565百万	赤転
2017/03	44.5億	-21.2%	-		-542百万	赤縮
2017/12	32.6億	-26.7%	-		317百万	黒転
2018/12	54.8億	+67.9%	-		284百万	-10.4%
2019/12	-		-		-397百万	赤転
2020/12	-		629百万		-
2021/12	-		18百万	-97.1%	-
2022/12	-		1百万	-94.4%	-
2023/12	-		37百万	大幅増	-

2011年3月

減価償却費 - 日本: -
雇用調整助成金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -2億1300万

2012年3月

減価償却費 - 日本: -
雇用調整助成金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -1億4200万

2013年3月

減価償却費 - 日本: 61億7700万
雇用調整助成金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 5億4700万

2014年3月

減価償却費 - 日本: 56億6300万
雇用調整助成金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 8億300万

2015年3月

減価償却費 - 日本: 52億7400万
雇用調整助成金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 1億8700万

2016年3月

減価償却費 - 日本: 56億4400万
雇用調整助成金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -5億6500万

2017年3月

減価償却費 - 日本: 44億5000万
雇用調整助成金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -5億4200万

2017年12月

減価償却費 - 日本: 32億6300万
雇用調整助成金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 3億1700万

2018年12月

減価償却費 - 日本: 54億8000万
雇用調整助成金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 2億8400万

2019年12月

減価償却費 - 日本: -
雇用調整助成金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -3億9700万

2020年12月

減価償却費 - 日本: -
雇用調整助成金: 6億2900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2021年12月

減価償却費 - 日本: -
雇用調整助成金: 1800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2022年12月

減価償却費 - 日本: -
雇用調整助成金: 100万
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2023年12月

減価償却費 - 日本: -
雇用調整助成金: 3700万
持分法適用会社に対する持分相当額: -