6481 THK

6481
2024/04/26
時価
4474億円
PER 予
20.31倍
2010年以降
赤字-35.78倍
(2010-2023年)
PBR
1.18倍
2010年以降
0.75-2.18倍
(2010-2023年)
配当
1.33%
ROE 予
5.82%
ROA 予
3.74%
資料
Link
CSV,JSON

当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)

【資料】
有価証券報告書-第45期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
【閲覧】

連結

2014年3月31日
155億9000万
2015年3月31日 +45.64%
227億500万

個別

2014年3月31日
122億5500万
2015年3月31日 +43.49%
175億8500万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
(会計期間)第1四半期第2四半期第3四半期第4四半期
1株当たり四半期純利益金額36円93銭49円07銭58円19銭35円17銭
2015/06/22 13:12
#2 コーポレート・ガバナンスの状況(連結)
ハ 役員の報酬等の額の決定に関する方針
当社は役員の報酬等については、取締役の報酬総額を月額100百万円以内にて、役職・役割に応じて安定的に支給する確定金額報酬と、支給対象たる事業年度における連結当期純利益の額に3%を乗じた額に、当該事業年度を含む直近4事業年度の連結当期純利益の額の平均額に3%を乗じた額を加算した額を上限とする業績連動型報酬により構成されております。
業績連動型報酬については業績の貢献度合いに応じてその額を決定しております。
2015/06/22 13:12
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当事業年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しております。
この結果、当事業年度の期首の退職給付引当金が1,036百万円増加し、利益剰余金が667百万円減少しております。また、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益への影響額は軽微であります。
なお、1株当たり情報に与える影響は軽微であります。
2015/06/22 13:12
#4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
この結果、当連結会計年度の期首の退職給付に係る負債が1,663百万円増加し、利益剰余金が1,285百万円減少し
ております。また、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益への影響額は軽微でありま
す。
2015/06/22 13:12
#5 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
・「事業分離等に関する会計基準」(企業会計基準第7号 平成25年9月13日)
・「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 平成25年9月13日)
・「企業結合会計基準及び事業分離等会計基準に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第10号 平成25年9月13日)
2015/06/22 13:12
#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
特別損益は、減損損失4億3千2百万円などにより、5億3千1百万円の損失となりました。
当期純利益
これらの結果、当期純利益は71億1千4百万円(45.6%)増加し227億5百万円となりました。
2015/06/22 13:12
#7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
1株当たり当期純利益金額
当期純利益(百万円)15,59022,705
普通株主に帰属しない金額(百万円)
普通株式に係る当期純利益(百万円)15,59022,705
普通株式の期中平均株式数(株)126,595,193126,591,939
3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2015/06/22 13:12