建物（純額）

有報情報

#1 事業の内容

直動システムは、機械装置等の直線運動部分に用いられ、機械装置等の高速・高精度化を実現した機械要素部品です。直動システムは、機械装置等の運動部分を「ころがり運動」化するため、「すべり運動」に比べて運動部分の摩擦が1/50に低減されることから、省エネルギーに優れた地球環境にやさしい製品です。
こうした特長から、高速・高精度を要求される工作機械や半導体製造装置等の精密機器からアミューズメント機器や地震の揺れから建物を守る免震・制震装置等にいたるまで幅広い分野に採用されております。
当社グループの主な事業内容と、各子会社等の事業における位置づけは次のとおりであります。

2019/03/18 12:53

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3(1)固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2017年12月31日)		当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物及び構築物	-	百万円	19	百万円
機械装置及び運搬具	14	百万円	10	百万円

2019/03/18 12:53

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2017年12月31日)		当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物及び構築物	-	百万円	10	百万円
機械装置及び運搬具	18	百万円	70	百万円

2019/03/18 12:53

#4 固定資産除却損の注記（連結）

(2)固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2017年12月31日)		当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物及び構築物	12	百万円	12	百万円
機械装置及び運搬具	100	百万円	126	百万円

2019/03/18 12:53

#5 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2017年12月31日)		当事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物	6	百万円	4	百万円
構築物	0	百万円	0	百万円

2019/03/18 12:53

#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

② 財政状態の状況
資産の部は、現金及び預金が45億9千2百万円、電子記録債権が74億5千8百万円、商品及び製品が42億6千8百万円、機械装置及び運搬具(純額)が62億2千2百万円、建設仮勘定が92億6千7百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が18億2千1百万円、建物及び構築物(純額)が17億2千7百万円、のれんが14億4千5百万円、投資有価証券が17億1千2百万円減少したことなどにより、前連結会計年度末に比べ266億8千5百万円増加の4,633億5千万円となりました。
負債の部は、電子記録債務が30億1千5百万円、未払法人税等が105億9千7百万円増加しましたが、長期借入金が21億8千5百万円減少したことなどにより、前連結会計年度末に比べ137億2千1百万円増加の1,686億3千1百万円となりました。

2019/03/18 12:53

#7 設備投資等の概要

(1)日本
日本については、建物や機械設備、工具器具備品等に対する投資を当社において146億9千8百万円、THKリズム株式会社において15億7千4百万円実施いたしました。
その結果、当連結会計年度の日本における設備投資額は170億3百万円となりました。

2019/03/18 12:53

#8 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

当社グループは、当社の本社オフィス等の不動産賃借契約に基づく退去時における原状回復義務を資産除去債務として認識しております。
なお、当連結会計年度末における資産除去債務は、負債計上に代えて、建物賃貸借契約に関連する敷金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、当連結会計年度の負担に属する金額を費用に計上する方法によっております。
当連結会計年度(2018年12月31日)

2019/03/18 12:53

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社のソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/03/18 12:53