THK（6481）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年3月31日: 44億2100万
2010年3月31日 +23.84%: 54億7500万
2010年12月31日 +18.85%: 65億700万
2011年3月31日 -1.71%: 63億9600万
2011年6月30日 -3.74%: 61億5700万
2011年9月30日 -1.75%: 60億4900万
2011年12月31日 -8.91%: 55億1000万
2012年3月31日 -11.83%: 48億5800万
2012年6月30日 +5.39%: 51億2000万
2012年9月30日 -13.55%: 44億2600万
2012年12月31日 -7.41%: 40億9800万
2013年3月31日 +4.64%: 42億8800万
2013年6月30日 +12.15%: 48億900万
2013年9月30日 +0.46%: 48億3100万
2013年12月31日 -5.01%: 45億8900万
2014年3月31日 +12.99%: 51億8500万
2014年6月30日 +15.6%: 59億9400万
2014年9月30日 +5.04%: 62億9600万
2014年12月31日 +0.13%: 63億400万
2015年3月31日 -1.9%: 61億8400万
2015年6月30日 +7.21%: 66億3000万
2015年9月30日 +10.15%: 73億300万
2015年12月31日 +3.75%: 75億7700万
2016年3月31日 -2.97%: 73億5200万
2016年6月30日 +3.82%: 76億3300万
2016年9月30日 -0.33%: 76億800万
2016年12月31日 +5.98%: 80億6300万
2017年3月31日 +6.75%: 86億700万
2017年6月30日 +14.81%: 98億8200万
2017年9月30日 +1.47%: 100億2700万
2017年12月31日 +0.77%: 101億400万
2018年3月31日 +7.09%: 108億2000万
2018年6月30日 +2.03%: 110億4000万
2018年9月30日 +5.29%: 116億2400万
2018年12月31日 -6.96%: 108億1500万
2019年3月31日 +5.31%: 113億8900万
2019年6月30日 -6.54%: 106億4400万
2019年9月30日 -6.43%: 99億6000万
2019年12月31日 -8.07%: 91億5600万

個別

2008年3月31日: 30億8600万
2009年3月31日 -26.12%: 22億8000万
2010年3月31日 +39.52%: 31億8100万
2011年3月31日 +18.39%: 37億6600万
2012年3月31日 -39.14%: 22億9200万
2013年3月31日 -14.88%: 19億5100万
2014年3月31日 +17.58%: 22億9400万
2015年3月31日 +34.48%: 30億8500万
2016年3月31日 -9.17%: 28億200万
2017年3月31日 +34.19%: 37億6000万
2017年12月31日 +14.92%: 43億2100万
2018年12月31日 +23.21%: 53億2400万
2019年12月31日 -27.1%: 38億8100万
2020年12月31日 +10.82%: 43億100万
2021年12月31日 +58.03%: 67億9700万
2022年12月31日 +3.21%: 70億1500万
2023年12月31日 -24.72%: 52億8100万
2024年12月31日 +0.51%: 53億800万
2025年12月31日 +14.2%: 60億6200万

有報情報

#1 注記事項－棚卸資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）

棚卸資産の内訳は以下のとおりであります。

		(単位:百万円)
商品及び製品	34,502	27,681
仕掛品	16,452	11,463
原材料及び貯蔵品	40,705	26,031

前連結会計年度及び当連結会計年度において、費用として認識された非継続事業を除いた継続事業における棚卸資産の評価減(△は戻入)の金額は、それぞれ△105百万円及び545百万円であります。

2026/03/18 16:58

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

関係会社株式および関係会社出資金
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法によっております。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算出)2026/03/18 16:58