有価証券報告書-第56期(2025/01/01-2025/12/31)
④ 指標と目標
マテリアリティの13項目それぞれに対して、「指標と目標」を設定しています。「気候変動」の項目を除き、2026年度を目標達成年度としています。「気候変動」の項目は2030年度を目標達成年度としています。
(注)1.項目の欄に記載されている①から④は、マテリアリティの各テーマとなります。①「豊かな社会作りとイノベーションを通じた社会課題の解決」、②「脱炭素・資源循環社会の実現」、③「多様で働きがいのある労働環境の実現」、④「サステナブルな価値創造基盤の強化」
2.強度率:1,000延べ実労働時間当たりの労働損失日数、度数率:100万延べ実労働時間当たりの労働災害による死傷者数
マテリアリティの13項目それぞれに対して、「指標と目標」を設定しています。「気候変動」の項目を除き、2026年度を目標達成年度としています。「気候変動」の項目は2030年度を目標達成年度としています。
| 項目(注)1 | 指標と目標 | 2025年度実績 | 対象範囲 |
| ①イノベーションを通じた社会課題の解決 | 宇宙、自動車、物流、医療分野を始めとする消費財向けの新製品・新サービス(DXを含むソリューション)の開発・提供 | ・OMNI edgeのGX(グリーントランスフォーメーション)ソリューション開発、提供開始 ・物流センターへの搬送ロボットの拡販活動 ・「半導体縦型炉用新型免震台」の開発 ・農業用「収穫用ハンド」の実証実験 | THK日本、 日本グループ、海外グループ |
| ①製品の品質・安全性 | ISO9001やIATF16949などの品質マネジメントシステムの適切な運営、対象拠点における認証の維持管理の推進 | ・ISO9001(トップマネジメントレビュー実施、内部品質監査(5工場)実施、日本品質保証機構(JQA)による登録更新) ・IATF16949(IATF定期監査(輸送機器統括本部)実施) | THK日本 |
| ②気候変動 | CO2排出量(Scope1、2)2018年比50%削減(2018年実績値:106,514t-CO2、2030年目標値:53,257t-CO2) [目標達成年度2030年] | ・CO2排出量(Scope1、2)66,078t-CO2 削減率38% | THK日本、日本グループ |
| ②持続可能な調達 | 仕入先に対するサステナビリティ調達ガイドライン配付、質問表による調査とインタビューの実施 | ・仕入先に対するCSR調達ガイドライン(現行)の配付継続 ・CSR調達ガイドライン(現行)に基づく仕入先に対するインタビューの実施(4件) ・サステナビリティ調達ガイドラインへの改定対応中 | THK日本 |
| ②資源循環 | ゼロエミッションの維持 ゼロエミッション=エミッション率(処分量/廃棄物総排出量)0.50%未満 | ・ゼロエミッション維持(エミッション率0.28%) | THK日本、日本グループ (生産部門) |
| ②有害物質管理 | グリーン調達ガイドラインの配布と不含有保証書の入手 | ・グリーン調達ガイドラインの不含有保証書入手:258社 | THK日本、日本グループ、海外グループ |
| ③人権の尊重・配慮 | 人権教育のe-learningの受講率100%達成 | ・受講率98.30% | THK日本 |
| ③ダイバーシティの推進 | 営業・管理・技術系部門配属の新卒採用における女性比率20%以上達成 | ・女性比率13.9% | THK日本 |
| ③労働安全衛生 | 強度率0.01以下達成・維持、度数率0.50以下達成・維持(注)2 | ・強度率=0.00 ・度数率=0.38 | THK日本 (生産部門) |
| ③人財育成 | データ活用研修(基礎)受講率95%以上維持 | ・受講率97.82% | THK日本 |
| ④コーポレートガバナンス | 年1回の取締役会の実効性評価の継続実施 | ・年1回実施(第三者機関を活用) | THK日本 |
| 項目(注)1 | 指標と目標 | 2025年度実績 | 対象範囲 |
| ④コンプライアンス | 内部通報窓口・調査担当者の多様性の強化 | ・改正公益通報者保護法と現行制度の照合、制度変更要否の確認 | THK日本 |
| ④リスクマネジメント | 年1回のリスク評価の継続実施 | ・年1回実施(対象:THK日本29部門、日本グループ、海外グループ29社) | THK日本、日本グループ、海外グループ |
(注)1.項目の欄に記載されている①から④は、マテリアリティの各テーマとなります。①「豊かな社会作りとイノベーションを通じた社会課題の解決」、②「脱炭素・資源循環社会の実現」、③「多様で働きがいのある労働環境の実現」、④「サステナブルな価値創造基盤の強化」
2.強度率:1,000延べ実労働時間当たりの労働損失日数、度数率:100万延べ実労働時間当たりの労働災害による死傷者数