- 6284
- 2026/09/11
- 時価
- 1254億円
- PER 予
- 13.79倍
- 2010年以降
- 2.2-28.59倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.93倍
- 2010年以降
- 0.38-4.57倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 2.87%
- ROE 予
- 14.01%
- ROA 予
- 10.35%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日精エー・エス・ビー機械(6284)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年9月30日
- 9841万
- 2009年9月30日 -6.41%
- 9210万
- 2010年9月30日 +34.43%
- 1億2381万
- 2011年9月30日 -0.06%
- 1億2374万
- 2012年9月30日 +11.8%
- 1億3834万
- 2013年9月30日 +17.14%
- 1億6206万
- 2014年9月30日 +11.66%
- 1億8095万
- 2015年9月30日 +8.8%
- 1億9687万
- 2016年9月30日 +8.81%
- 2億1422万
- 2017年9月30日 -6.64%
- 2億
- 2018年9月30日 +33.5%
- 2億6700万
- 2019年9月30日 +42.32%
- 3億8000万
- 2020年9月30日 +26.84%
- 4億8200万
- 2021年9月30日 +19.5%
- 5億7600万
- 2022年9月30日 +11.63%
- 6億4300万
- 2023年9月30日 +5.75%
- 6億8000万
- 2024年9月30日 -0.88%
- 6億7400万
- 2025年9月30日 -5.93%
- 6億3400万
個別
- 2008年9月30日
- 9500万
- 2009年9月30日 -7.37%
- 8800万
- 2010年9月30日 +36.36%
- 1億2000万
- 2011年9月30日 -0.02%
- 1億1998万
- 2012年9月30日 +11.67%
- 1億3398万
- 2013年9月30日 +17.34%
- 1億5721万
- 2014年9月30日 +3.64%
- 1億6293万
- 2015年9月30日 +1.27%
- 1億6500万
- 2016年9月30日 +6.33%
- 1億7545万
- 2017年9月30日 -4.82%
- 1億6700万
- 2018年9月30日 +19.76%
- 2億
- 2019年9月30日 -7.5%
- 1億8500万
- 2020年9月30日 +3.24%
- 1億9100万
- 2021年9月30日 +26.7%
- 2億4200万
- 2022年9月30日 +3.31%
- 2億5000万
- 2023年9月30日 +14.8%
- 2億8700万
- 2024年9月30日 -4.88%
- 2億7300万
- 2025年9月30日 +15.38%
- 3億1500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/12/18 15:14
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 給料手当 2,160百万円 2,191百万円 賞与引当金繰入額 313百万円 339百万円 退職給付引当金繰入額 89百万円 144百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。2025/12/18 15:14 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/12/18 15:14
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 2 - - 2 賞与引当金 273 601 559 315 役員賞与引当金 22 22 22 22 役員退職慰労引当金 503 56 5 554 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2025/12/18 15:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異の原因となった主な項目別内訳前事業年度(2024年9月30日) 当事業年度(2025年9月30日) 貸倒引当金損金算入限度超過額 0百万円 0百万円 賞与引当金 89 101 退職給付引当金 160 167
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用し、更に、一定の保有期間を超える棚卸資産に関しては、保有期間に応じて規則的に帳簿価額を切り下げる方法を採用しております。2025/12/18 15:14