固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/12/22 14:10

#3 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成24年10月1日至平成25年9月30日)	当連結会計年度 (自平成25年10月1日至平成26年9月30日)
建物及び構築物	10千円	-千円
機械装置及び運搬具	131	326
工具、器具及び備品	194	1,108
計	337千円	1,435千円

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成24年10月1日至平成25年9月30日)	当連結会計年度 (自平成25年10月1日至平成26年9月30日)
建物及び構築物	-千円	4千円
機械装置及び運搬具	2,230	2,865
工具、器具及び備品	22	56
計	2,252千円	2,926千円

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#5 担保に供している資産の注記

※1 担保に供されている資産及びそれに対応する債務の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(平成25年9月30日)	当事業年度(平成26年9月30日)
(1)担保に供されている資産
有形固定資産	1,101,812千円	1,080,384千円
(2)対応する債務

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#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産
(単位:千円)

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#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

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#8 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(注) 繰延税金資産の純額の貸借対照表に掲記されている科目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度(平成25年9月30日)	当事業年度(平成26年9月30日)
繰延税金資産(流動資産)	586,939千円	580,372千円
繰延税金資産(固定資産)	93,975千円	47,012千円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異の原因となった主な項目別内訳

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#9 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(注) 繰延税金資産の純額の連結貸借対照表に掲記されている科目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年9月30日)	当連結会計年度(平成26年9月30日)
繰延税金資産(流動資産)	896,854千円	1,030,298千円
その他(固定資産)	-千円	6,521千円
その他(流動負債)	572千円	3,207千円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異の原因となった主な項目別内訳

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#10 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

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#11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当期末における流動資産の残高は、20,872百万円(前期末18,385百万円)となり、前期末と比べ2,486百万円の増加となりました。これは大幅伸長した受注を受け、生産が活発化し、仕掛品などのたな卸資産が大幅に増加したことが主な要因であります。
② 固定資産
当期末における固定資産の残高は、7,386百万円(前期末6,096百万円)となり、前期末と比べ1,289百万円の増加となりました。これは生産拠点のインド工場への追加投資及び投資有価証券の時価評価額の増加が主な要因であります。

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#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
但し、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/12/22 14:10