有価証券報告書-第48期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～39年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。