有価証券報告書-第48期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他」に含めていた「機械及び装置」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他」に表示しておりました1,266,301千円を、「機械及び装置」333,884千円、「その他」932,418千円に、「その他」の「減価償却累計額」に表示しておりました△1,043,177千円を、「機械及び装置」の「減価償却累計額」△219,947千円、「その他」の「減価償却累計額」△823,230千円に、「その他(純額)」に表示しておりました223,125千円を、「機械及び装置(純額)」113,937千円、「その他(純額)」109,188千円に組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」に独立掲記しておりました「受取保険金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取保険金」に表示していた12,831千円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「為替差損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた 2,544千円は、「為替差損」443千円、「その他」 2,100千円として組み替えております。
(退職給付関係)
「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号 平成27年3月26日)の改正に伴い、複数事業主制度に基づく退職給付に関する注記の表示方法を変更し、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
なお、連結財務諸表の組替えの内容及び連結財務諸表の主な項目に係る前連結会計年度における金額は当該箇所に記載しております。