建物（純額）

有報情報

#1 事業構造改善費用に関する注記

当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	場所	金額
工場	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他	福岡県古賀市	230百万円

(経緯)
素形材加工事業が保有する固定資産について、想定した利益水準の未達等に伴い、将来の投資回収の可能性を検討した結果、当該減損損失(230百万円)を「事業構造改善費用」に含めて表示しております。

2014/06/26 9:51

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。主な耐用年数は、建物(3年～50年)、機械及び装置(12年)であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/26 9:51

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益
久山工場(土地及び建物)の売却益であります。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

2014/06/26 9:51

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。主な耐用年数は、建物及び構築物(3年～50年)、機械装置及び運搬具(4年～12年)であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/26 9:51