無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

				(単位:百万円)
特別損失(サーモデバイス事業関連損失)	373	―	―	373
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	101	67	0	169

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

				(単位:百万円)
減価償却費	108	37	0	146
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	124	123	0	248

4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

2015/06/26 10:27

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。2015/06/26 10:27

#3 業績等の概要

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果支出した資金は6千4百万円(前年同期は7千万円の支出)となりました。これは主に、投資有価証券等の売却による収入9千6百万円による増加と有形及び無形固定資産の取得による支出1億5千2百万円による減少であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2015/06/26 10:27

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。主な耐用年数は、建物及び構築物(3年～50年)、機械装置及び運搬具(4年～12年)であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/26 10:27