#1 資産の評価基準及び評価方法: 期保有目的の債券
償却原価法(定額法)によっております。
② 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。
③ その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法によっております。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
(2) たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 製品及び仕掛品は主として総平均法によっております。
② 原材料は移動平均法によっております。
なお、評価基準については、原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2018/06/28 10:13
#2 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）: 価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)によっております。
その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法によっております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
②たな卸資産
製品、商品及び仕掛品は主として総平均法によっております。
原材料は移動平均法によっております。
なお、評価基準については、原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2018/06/28 10:13