有価証券報告書-第104期(2025/04/01-2026/03/31)

(3) 戦略
当社グループは、新中期経営計画「責任ある未来に向けて、地球環境・社会・経済・文化の調和に貢献」のもと、サステナビリティ課題を事業戦略及び人財戦略に区分し、リスク・機会分析を実施したうえで、最優先課題を次のとおり認識しております。

項目	リスク	機会
事業戦略	・外部環境の変化 ・環境規制等 ・化石燃料需要の減少	・省エネ、CO2削減など環境保全に向けた新型製品の開発、カーボンニュートラルなど脱炭素社会への取組 ・地中熱ヒートポンプなど再生可能エネルギー関連製品の研究開発
人財戦略	・人財不足 ・人財確保	・階層別教育や社内アカデミーによる自律人財の育成

(a) 事業戦略(気候変動、環境保全・脱炭素社会への取組)
当社グループは、企業活動において起こりうる環境負荷に対して、新中期経営計画に掲げた重点課題に沿った目標を設定し、気候変動及び環境規制等のリスクに対応する取組に努めております。「新技術とコスト低減に挑戦し、常に顧客が期待以上に満足できる製品・サービスを提供することで、信頼され選ばれる会社」かつ「独自の技術や活動によって地域や地球環境の改善に貢献し、社会に必要とされる会社」を目指してまいります。
(b) 人財戦略(ダイバーシティ)
当社グループは、事業戦略を実行して持続的社会を実現するためには、自律人財の育成が最も重要であると認識し、管理監督者を含めた全社員を対象に継続的な教育に取り組んでおります。また、女性活躍推進委員会の設置や社員の育児休業取得推進など、子育てと仕事の両立を図りながら能力を十分に発揮できる環境の整備も進めております。「平等な機会と公正な評価、そして互いが尊重し合う風土のもと、社員が誇りと幸せを感じられる会社」を目指してまいります。