有価証券報告書-第40期(令和2年9月1日-令和3年8月31日)
(表示方法の変更)
1.「会計上の見積りの開示に関する会計基準」の適用
「会計上の見積りの開示に関する会計基準」(企業会計基準第31号 2020年3月31日)を当事業年度の年度末に係る財務諸表から適用し、財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。
ただし、当該注記においては、当該会計基準第11項ただし書きに定める経過的な取扱いに従って、前事業年度に係る内容については記載しておりません。
2.損益計算書関係
前事業年度において、「製品売上高」「レンタル売上高」に区分表示しておりました売上高は、「レンタル売上高」の重要性が低下しており、かつ当該状況が継続すると見込まれることから、表示科目を見直した結果、当事業年度より「売上高」として一括表示しております。
これに伴い、前事業年度において、「製品売上原価」「レンタル売上原価」に区分表示しておりました売上原価も同様に、「売上原価」として一括表示しております。当該変更に伴い、前事業年度の売上原価明細書の表示を一部変更しております。
なお、当事業年度の「製品売上高」は19,323百万円、「レンタル売上高」は1,156百万円、「製品売上原価」は10,628百万円、「レンタル売上原価」は1,672百万円であります。
1.「会計上の見積りの開示に関する会計基準」の適用
「会計上の見積りの開示に関する会計基準」(企業会計基準第31号 2020年3月31日)を当事業年度の年度末に係る財務諸表から適用し、財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。
ただし、当該注記においては、当該会計基準第11項ただし書きに定める経過的な取扱いに従って、前事業年度に係る内容については記載しておりません。
2.損益計算書関係
前事業年度において、「製品売上高」「レンタル売上高」に区分表示しておりました売上高は、「レンタル売上高」の重要性が低下しており、かつ当該状況が継続すると見込まれることから、表示科目を見直した結果、当事業年度より「売上高」として一括表示しております。
これに伴い、前事業年度において、「製品売上原価」「レンタル売上原価」に区分表示しておりました売上原価も同様に、「売上原価」として一括表示しております。当該変更に伴い、前事業年度の売上原価明細書の表示を一部変更しております。
なお、当事業年度の「製品売上高」は19,323百万円、「レンタル売上高」は1,156百万円、「製品売上原価」は10,628百万円、「レンタル売上原価」は1,672百万円であります。