当期純利益
連結
- 2011年12月31日
- 4億1970万
- 2012年12月31日 -46.55%
- 2億2434万
- 2013年12月31日 +182.88%
- 6億3463万
- 2014年12月31日
- -2億190万
- 2015年12月31日
- 3億222万
- 2016年12月31日 +173.99%
- 8億2805万
- 2017年12月31日 +163.04%
- 21億7808万
- 2018年12月31日 -61.44%
- 8億3976万
- 2019年12月31日 +20.4%
- 10億1110万
- 2020年12月31日 -55.36%
- 4億5134万
- 2021年12月31日 +105.1%
- 9億2570万
- 2022年12月31日 -13.41%
- 8億153万
- 2023年12月31日 +90.76%
- 15億2903万
個別
- 2015年12月31日
- 4億1303万
- 2016年12月31日 -1%
- 4億891万
- 2017年12月31日 +367.58%
- 19億1200万
- 2018年12月31日 -61.08%
- 7億4409万
- 2019年12月31日 +36.64%
- 10億1675万
- 2020年12月31日 -58.93%
- 4億1757万
- 2021年12月31日 +55.17%
- 6億4795万
- 2022年12月31日 -20.26%
- 5億1670万
- 2023年12月31日 +155.34%
- 13億1936万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- ・非金銭報酬等の内容及び数の算定方法の決定方針(報酬等を与える時期または条件を含む)2024/03/28 15:22
非金銭報酬等は長期的な企業価値向上という視点で、株主及び投資家の皆さまと同じ目線の経営姿勢を確保するため、譲渡制限付株式報酬としております。金銭報酬債権の総額は特別損益等の特殊要因を加味したうえ、税引前当期純利益の2%を目安に、直近3年間の傾向を踏まえて算出するものとし、当該金銭報酬債権は、各割当対象者が会社との間で譲渡制限付株式割当契約を締結することを条件に毎年一定の時期に支給しております。なお、株価変動のメリットとリスクを株主の皆さまと共有し、株価上昇及び企業価値向上への貢献意欲を従来以上に高めるという本株式報酬制度の目的を可能な限り長期にわたって実現するため、譲渡制限期間は30年としております。
・金銭報酬の額、非金銭報酬等の額の取締役の個人別の報酬等の額に対する割合の決定に関する方針 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 送風機・住設関連事業においては、昨年まで好調に推移した工作機械や産業用ロボット、半導体製造装置の需要が急減したことで、顧客の在庫調整もあり、送風機事業の軸流ファンの売上が減少し前年を大きく下回りました。また、住設関連事業については、浴室照明器具は集合住宅案件の低下により売上が減少した一方で、住宅換気装置については、資材高騰や販売価格の値上げによる需要低下もありながら新規需要の獲得もあり堅調に推移しました。2024/03/28 15:22
これらの結果、当連結会計年度における当社グループの営業成績といたしましては、連結売上高は14,703百万円(前年同期比4.4%増)となりました。利益面につきましては、営業利益は2,012百万円(前年同期比108.0%増)、経常利益は2,129百万円(前年同期比90.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,529百万円(前年同期比90.8%増)となりました。
当連結会計年度のセグメントの業績を示すと、次のとおりであります。 - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2024/03/28 15:22
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 1株当たり純資産額 2,495円23銭 2,754円48銭 1株当たり当期純利益 141円22銭 268円87銭
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。