このような環境下、当社グループは、プラスチック成形関連のコアビジネスにおきまして、品質の向上、納期の確守、新製品の開発等、競争力強化によるマーケットシェアの拡大を図るとともに、電池、食品、化粧品、化学等の新規販売分野の開拓・拡大に注力してまいりました。
この結果、当中間期における受注高は、日本においてフィルム・シート関連や非プラスチック関連の受注は増加したものの、国内外の自動車業界向けを中心とした射出成形関連や電気自動車(EV)向けのリチウムイオン電池関連の受注が低調に推移したことから、前年同期比では1千8百万円減(同0.2%減)の94億6千4百万円となりました。これにより、受注残高については、前期末比では1億1千4百万円増加したものの、前年同期比では13億1千9百万円減(同14.0%減)の81億2千5百万円となりました。また、売上高につきましても、前年同期比7億7百万円減(同7.1%減)の92億9百万円となりました。
一方、損益面では、生産効率の向上による原価低減や諸経費の削減等により売上総利益率が改善(29.4%→31.0%)したこと及び販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は前年同期比9千5百万円増(同33.2%増)の3億8千1百万円となりました。また、経常利益についても、前年同期比8千万円増(同27.8%増)の3億6千9百万円となりました。
2025/11/11 9:29