(注)1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品と建設仮勘定であります。なお、金額には消費税等を含めておりません。
2 建物には建物附属設備を含んでおります。
3 機械装置及び運搬具の内訳は機械及び装置(自用)70,131千円、機械及び装置(賃貸)421,822千円、車両運搬具23,441千円であります。

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#2 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び機械装置(賃貸)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※8 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	8,238千円	7,378千円
機械装置及び運搬具	-	0

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#4 固定資産除却損の注記、営業外費用

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	-千円	9千円
機械装置及び運搬具	322	52

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#5 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物	-千円	9千円
機械及び装置(賃貸)	3,277	4,358

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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び機械装置(賃貸)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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