アピックヤマダ(6300)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億6259万
- 2009年3月31日 +63.16%
- 2億6529万
- 2010年3月31日 -14.98%
- 2億2555万
- 2010年12月31日 -12.31%
- 1億9778万
- 2011年3月31日 +2.9%
- 2億352万
- 2011年6月30日 -7.85%
- 1億8755万
- 2011年9月30日 -8.36%
- 1億7187万
- 2011年12月31日 -13.27%
- 1億4906万
- 2012年3月31日 -10.13%
- 1億3397万
- 2012年6月30日 -11.15%
- 1億1904万
- 2012年9月30日 +6.71%
- 1億2702万
- 2012年12月31日 -6.68%
- 1億1853万
- 2013年3月31日 -12.69%
- 1億349万
- 2013年6月30日 -10.36%
- 9276万
- 2013年9月30日 -7.71%
- 8561万
- 2013年12月31日 -6.78%
- 7981万
- 2014年3月31日 +32.72%
- 1億593万
- 2014年6月30日 -5.5%
- 1億11万
- 2014年9月30日 -4.17%
- 9593万
- 2014年12月31日 -4.61%
- 9151万
- 2015年3月31日 -6.13%
- 8590万
- 2015年6月30日 -3.07%
- 8326万
- 2015年9月30日 -1.47%
- 8204万
- 2015年12月31日 -5.23%
- 7775万
- 2016年3月31日 +5.3%
- 8187万
- 2016年6月30日 -5.15%
- 7765万
- 2016年9月30日 -6.37%
- 7271万
- 2016年12月31日 -4.12%
- 6971万
- 2017年3月31日 -6.36%
- 6528万
- 2017年6月30日 +33.11%
- 8690万
- 2017年9月30日 +13.65%
- 9876万
- 2017年12月31日 +15.07%
- 1億1365万
- 2018年3月31日 -1.93%
- 1億1145万
- 2018年6月30日 -4.58%
- 1億635万
- 2018年9月30日 +15.38%
- 1億2272万
- 2018年12月31日 +1.54%
- 1億2461万
- 2019年3月31日 +14.54%
- 1億4273万
個別
- 2008年3月31日
- 1億3647万
- 2009年3月31日 +84.84%
- 2億5225万
- 2010年3月31日 -15.71%
- 2億1263万
- 2011年3月31日 -9.31%
- 1億9282万
- 2012年3月31日 -30.84%
- 1億3335万
- 2013年3月31日 -22.5%
- 1億335万
- 2014年3月31日 +2.42%
- 1億585万
- 2015年3月31日 -19.28%
- 8543万
- 2016年3月31日 -5.96%
- 8034万
- 2017年3月31日 -20.34%
- 6400万
- 2018年3月31日 +72.74%
- 1億1056万
- 2019年3月31日 +19.81%
- 1億3247万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)2019/06/27 11:19
(注)「その他」の区分は、リード加工金型及びリードフレーム生産用金型の調達・販売等を行っております。(単位:千円) 減価償却費 225,007 60,856 - 285,863 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 399,196 17,331 - 416,528
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、統括業務設備(工具、器具及び備品)及び金型事業における生産設備(機械装置及び運搬具)であります。2019/06/27 11:19
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2019/06/27 11:19
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)1.減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない固定資産の減価償却費であります。2019/06/27 11:19
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない有形固定資産及び無形固定資産であります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ロ.無形固定資産(リース資産を除く)2019/06/27 11:19
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。