アピックヤマダ(6300)の当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 18億5225万
- 2009年3月31日
- -7億1133万
- 2009年12月31日 -55.93%
- -11億918万
- 2010年3月31日
- -11億372万
- 2010年6月30日
- 1億1501万
- 2010年9月30日 +274.94%
- 4億3124万
- 2010年12月31日 +89.28%
- 8億1626万
- 2011年3月31日 -14.41%
- 6億9862万
- 2011年6月30日
- -2億5310万
- 2011年9月30日 -84.67%
- -4億6739万
- 2011年12月31日 -237.75%
- -15億7862万
- 2012年3月31日 -11.42%
- -17億5887万
- 2012年6月30日
- -2億5311万
- 2012年9月30日
- -5213万
- 2012年12月31日
- 3139万
- 2013年3月31日
- -4億8586万
- 2013年6月30日
- -1億6148万
- 2013年9月30日 -41.95%
- -2億2922万
- 2013年12月31日 -107.55%
- -4億7577万
- 2014年3月31日
- -3億9996万
- 2014年6月30日
- -1億669万
- 2014年9月30日
- 1億5737万
- 2014年12月31日 -82.06%
- 2823万
- 2015年3月31日 +192.22%
- 8251万
個別
- 2008年3月31日
- 15億5319万
- 2009年3月31日
- -6億164万
- 2010年3月31日 -56.36%
- -9億4071万
- 2011年3月31日
- 4億5428万
- 2012年3月31日
- -23億5762万
- 2013年3月31日
- -10億5425万
- 2013年9月30日
- -2億7900万
- 2014年3月31日
- 2億5851万
- 2014年9月30日 -2.52%
- 2億5200万
- 2015年3月31日 +9.42%
- 2億7574万
- 2015年9月30日
- -2億9900万
- 2016年3月31日 -82.94%
- -5億4700万
- 2016年9月30日
- -3億6000万
- 2017年3月31日
- 2億8700万
- 2017年9月30日
- -4億7000万
- 2018年3月31日
- 4200万
- 2019年3月31日
- -8億7500万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2019/06/27 11:19
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純損失(△)(円) △29.92 △7.70 △5.45 △15.99 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- b.経営成績2019/06/27 11:19
当連結会計年度の売上高は9,192百万円(前期比27.4%減)、営業損失は673百万円(前期は営業利益292百万円)、経常損失は681百万円(前期は経常利益248百万円)親会社株主に帰属する当期純損失は733百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純利益46百万円)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #3 配当政策(連結)
- 当社は、株主に対する利益還元と内部留保による財務体質の強化を重要政策と考えており、将来の事業展開と財務体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、配当水準の向上と安定化を図ることを基本方針としております。また、当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。2019/06/27 11:19
当連結会計年度の配当につきましては、親会社株主に帰属する当期純損失を計上する結果となったことにより、大変遺憾ながら無配とさせていただきました。
今後も中長期的な視点に立って経営資源を投入することにより、持続的な成長を図り、株主ならびに関係各位のご期待に沿うべく努めてまいる所存であります。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2019/06/27 11:19
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 1株当たり純資産額 307.71円 238.79円 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) 3.72円 △59.07円
2 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。