TOWA（6315）の退職給付費用の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 4059万
2009年3月31日 +23.17%: 4999万
2013年3月31日 +2.46%: 5122万
2013年9月30日 -69.66%: 1554万
2014年3月31日 +119.87%: 3416万
2014年9月30日 -33.37%: 2276万
2015年3月31日 +88.81%: 4298万
2015年9月30日 -57.06%: 1845万
2016年3月31日 +104.69%: 3778万
2016年9月30日 -35.12%: 2451万
2017年3月31日 +102.2%: 4956万
2017年9月30日 -58.45%: 2059万
2018年3月31日 +109.92%: 4323万
2018年9月30日 -41.42%: 2532万
2019年3月31日 +121.39%: 5607万
2019年9月30日 -40.38%: 3343万
2020年3月31日 +109.48%: 7003万
2020年9月30日 -43.08%: 3986万
2021年3月31日 +105.07%: 8174万
2021年9月30日 -60.61%: 3219万
2022年3月31日 +103.21%: 6542万
2022年9月30日 -54.84%: 2954万
2023年3月31日 +109.78%: 6198万
2023年9月30日 -46.27%: 3330万
2024年3月31日 +166%: 8858万
2024年9月30日 -68%: 2834万
2025年3月31日 +122.82%: 6316万
2025年9月30日 -44.09%: 3531万
2026年3月31日 +101.05%: 7099万

個別

2008年3月31日: 3595万
2009年3月31日 +15.07%: 4136万
2013年3月31日 +2.76%: 4250万
2014年3月31日 -43.48%: 2402万
2015年3月31日 +19.62%: 2874万
2016年3月31日 -16.79%: 2391万
2017年3月31日 +41.48%: 3383万
2018年3月31日 -39.59%: 2043万
2019年3月31日 -12.84%: 1781万
2020年3月31日 +36.22%: 2426万
2021年3月31日 +30.05%: 3156万
2022年3月31日 -61.55%: 1213万
2023年3月31日 -32.93%: 813万
2024年3月31日 +99.35%: 1622万
2025年3月31日 -88.79%: 181万
2026年3月31日 +292.85%: 714万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
役員賞与引当金繰入額	114,586	132,370
退職給付費用	63,162	70,999
株式給付引当金繰入額	14,426	19,517

(表示方法の変更)
前連結会計年度において、主要な費目として表示しておりました「研究開発費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度において主要な費目として表示しておりません。

2026/06/19 13:41

#2 会計方針に関する事項（連結）

4)小規模企業等における簡便法の採用
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準

2026/06/19 13:41

#3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）

確定給付企業年金制度(すべて積立型制度であります。)では、従業員の資格と役職等に応じて付与されるポイントの累計数に基づいた一時金又は年金を支給します。
退職一時金制度(すべて非積立型制度であります。)では、退職給付として、給与と勤務期間に基づいた一時金を支給します。なお、一部の連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度

2026/06/19 13:41