有形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

		(単位:千円)
持分法適用会社への投資額	193,874	-	193,874
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	1,232,112	30,033	1,262,145

(注)セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

2014/07/09 9:16

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。
(2)未経過リース料期末残高相当額等

2014/07/09 9:16

#3 固定資産の減価償却の方法

有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 5～10年2014/07/09 9:16

#4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

有形固定資産

			(単位:千円)
日本	アジア	欧米	合計
9,405,547	1,127,327	89,759	10,622,634

(注)以下の区分に属する地域の内訳は次のとおりであります。
(1)アジア …… マレーシア、中国、韓国、シンガポール、台湾、フィリピン2014/07/09 9:16

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2014/07/09 9:16

#6 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2014/07/09 9:16

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～10年2014/07/09 9:16