建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.従業員数の臨時雇用者数は、[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。
3.上記の金額には、連結会社以外の者へ賃貸している建物及び構築物417,483千円、その他221,367千円が含まれております。
4.上記の他、主要な賃借及びリース設備として、以下のものがあります。

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#2 会計方針に関する事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)	当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物	17,635千円	3,354千円
機械装置及び運搬具	2,527	11,567

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#4 設備投資等の概要

当社グループは、当連結会計年度において2,570,905千円の設備投資を実施いたしました。
半導体製造装置事業においては、生産工場の建物や工作機械等を中心に2,357,684千円の設備投資(ソフトウエアの取得金額81,512千円を含む)を行いました。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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