有価証券報告書-第37期(2024/04/01-2025/03/31)

2)戦略
当社グループは経営理念をベースとし、ミッションである「モーションコントロール技術で社会の技術革新に貢献する」ことで持続可能な社会の実現と事業の成長を目指しております。短・中・長期的な機会とリスクに柔軟に対応し、事業の成長と社会課題の解決に貢献していくため、優先的に取り組むべき事項として、マテリアリティを特定し、事業戦略に組み込んで中長期的な視点で取り組んでいます。マテリアリティの特定にあたっては、当社グループの持続的成長へのインパクトと社会の持続可能性に対するインパクトの両面から検討し、且つ経営理念との整合性についても考慮したうえで、評価を行っております。
当社グループでは、2024-2026中期経営計画の策定に伴い、サステナビリティ委員会で議論を重ねてマテリアリティを見直し、2023年11月20日開催の取締役会で議論のうえ、新たに「目指す姿の実現に向けたマテリアリティ」として5つを特定しました。この5つのマテリアリティは、長期ビジョンである「未来と調和するトータル・モーション・コントロールのベストプロバイダー」の実現に向けて優先して取り組むべき重要課題であり、2024-2026中期経営計画を策定する際のベースとしています。
マテリアリティ抽出・特定のプロセス

Step1	サステナビリティ課題の抽出	当社グループの事業戦略における課題に加え、バリューチェーン企業を中心とした他社事例調査及びISSB・GRI・SASBスタンダード等の国際的なフレームワークを参照し、有識者の意見も参考にしたうえでサステナビリティ課題を網羅的に抽出
Step2	各課題のインパクト評価	Step1で抽出した課題を、サステナビリティ委員会で「社会の持続可能性に対するインパクト」と「当社グループの持続的成長へのインパクト」の両面から評価し、マテリアリティ・マトリックスを作成。その中から特にインパクトが強い課題項目を選定
Step3	マテリアリティの特定	Step2のマテリアリティ・マトリックスを基にサステナビリティ委員会で議論を行い、当社グループの事業戦略を踏まえて5つのマテリアリティとして整理・統合
Step4	取締役会による承認	2023年11月20日開催の取締役会で、Step3で整理したマテリアリティについて議論のうえ承認

マテリアリティ・マトリックス

HDSグループの「目指す姿の実現に向けたマテリアリティ」

「人的資本の価値最大化」で掲げている人的資本は、企業活動において最も重要な経営資本であり、その他のあらゆる経営資本(製造資本、知的資本、社会関係資本、財務資本、自然資本)の土台となります。経営理念の最重要項目である「個人の尊重」とも整合しております。恐れず挑戦できる企業風土の醸成、働きがいのある職場環境の整備、人事制度や能力開発の見直し・拡充など、人的資本の価値最大化に取り組んでおります。
「お客様の期待値に応えるQCDSの実現」は、中期経営計画の中核である「収益性を重視した全事業の持続的な成長」の達成に向けた重要課題です。Q(品質)、C(価格)、D(納期)、S(サービス)に加え、もうひとつのS(スピード)の改善にグループ全体で取り組んでおります。
「環境の変化に適合した新技術・新技能への挑戦と創出」は、ミッションである「モーションコントロール技術で社会の技術革新に貢献する」の達成に必要不可欠な要素です。技術革新や市場変化の早い現在においてはさらにその重要性が高まっていることから、先を見据えた中期的な視野で価値創造に取り組んでおります。
「企業活動を通じて持続可能な社会に貢献する」ことは、地球、社会、そして当社グループの持続可能性を共に高め合うために欠かせない取り組みです。地球環境、従業員を含むあらゆるステークホルダーとの調和を目指し、サステナビリティへの取り組みを推進してまいります。
「時代に調和した経営基盤の構築」は、これらのマテリアリティを実現するための基軸となるものです。財務基盤、ガバナンス・経営体制の持続可能性をさらに高めることを目指して取り組んでまいります。
経営資本と価値創造の関係図

※ マテリアリティと価値創造プロセスについては、当社WEBサイトに掲載
(https://www.hds.co.jp/csr/hdsreport/)の統合報告書「HDS REPORT 2024」も併せてご参照ください。