有価証券報告書-第38期(2025/04/01-2026/03/31)
2)戦略
当社グループは経営理念をベースとし、ミッションである「モーションコントロール技術で社会の技術革新に貢献する」ことを通じて、持続可能な社会の実現と事業の持続的な成長を目指しております。この実現に向けて、短・中・長期的な機会とリスクに柔軟に対応しながら、事業の成長と社会課題の解決を推進するため、当社グループが優先的に取り組むべき重要な課題としてマテリアリティを特定し、事業戦略に組み込んで中長期的な視点で取り組んでおります。マテリアリティの特定にあたっては、「当社グループの持続的成長へのインパクト」と「社会の持続可能性に対するインパクト」の両面から評価を行い、且つ経営理念との整合性も考慮したうえで、決定しております。
2023年にサステナビリティ委員会で議論を重ねてマテリアリティを見直し、同年11月20日開催の取締役会で審議のうえ、「目指す姿の実現に向けたマテリアリティ」として5つを特定しました。この5つのマテリアリティは、長期ビジョンである「未来と調和するトータル・モーション・コントロールのベストプロバイダー」の実現に向けて、優先的に取り組むべき重要課題として位置付けております。
マテリアリティ抽出・特定のプロセス
マテリアリティ・マトリックス

「人的資本の価値最大化」は、5つのマテリアリティの中で最も基盤的な位置付けにあります。人的資本は、企業活動において最も重要な経営資本であり、その他のあらゆる経営資本(製造資本、知的資本、社会関係資本、財務資本、自然資本)の土台となるものです。この位置付けは、経営理念の最重要項目である「個人の尊重」とも整合しております。恐れず挑戦できる企業風土の醸成、働きがいのある職場環境の整備、人事制度や能力開発の見直し・拡充等を通じて、人的資本の価値最大化に取り組んでおります。
「お客様の期待値に応えるQCDSの実現」は、中期経営計画の中核である「収益性を重視した全事業の持続的な成長」の達成に向けた重要課題です。Q(品質)、C(価格)、D(納期)、S(サービス)の各要素に加え、もうひとつのS(スピード)についても、グループ全体で継続的な改善に取り組んでおります。
「環境の変化に適合した新技術・新技能への挑戦と創出」は、ミッションである「モーションコントロール技術で社会の技術革新に貢献する」の達成に不可欠な要素です。技術革新や市場変化が加速する事業環境において、その重要性はさらに高まっており、先を見据えた中長期的な視点で新たな価値創造に取り組んでおります。
「企業活動を通じて持続可能な社会に貢献する」ことは、地球環境、社会、そして当社グループの持続可能性を共に高め合うために不可欠な取り組みです。地球環境の保全、従業員を含むあらゆるステークホルダーとの調和を目指し、サステナビリティへの取り組みを推進してまいります。
「時代に調和した経営基盤の構築」は、上記4つのマテリアリティを実現するための基軸となるものです。財務基盤の強化、ガバナンス・経営体制の持続可能性の向上を通じて、変化する事業環境に適応し得る強固な経営基盤の構築に取り組んでまいります。
経営資本と価値創造の関係図

※ マテリアリティと価値創造プロセスについては、当社WEBサイトに掲載の統合報告書「HDS REPORT 2025」(https://www.hds.co.jp/csr/hdsreport/)も併せてご参照ください。
当社グループは経営理念をベースとし、ミッションである「モーションコントロール技術で社会の技術革新に貢献する」ことを通じて、持続可能な社会の実現と事業の持続的な成長を目指しております。この実現に向けて、短・中・長期的な機会とリスクに柔軟に対応しながら、事業の成長と社会課題の解決を推進するため、当社グループが優先的に取り組むべき重要な課題としてマテリアリティを特定し、事業戦略に組み込んで中長期的な視点で取り組んでおります。マテリアリティの特定にあたっては、「当社グループの持続的成長へのインパクト」と「社会の持続可能性に対するインパクト」の両面から評価を行い、且つ経営理念との整合性も考慮したうえで、決定しております。
2023年にサステナビリティ委員会で議論を重ねてマテリアリティを見直し、同年11月20日開催の取締役会で審議のうえ、「目指す姿の実現に向けたマテリアリティ」として5つを特定しました。この5つのマテリアリティは、長期ビジョンである「未来と調和するトータル・モーション・コントロールのベストプロバイダー」の実現に向けて、優先的に取り組むべき重要課題として位置付けております。
マテリアリティ抽出・特定のプロセス
| Step1 | サステナビリティ課題の抽出 | 当社グループの事業戦略における課題に加え、バリューチェーン企業を中心とした他社事例調査及びISSB・GRI・SASBスタンダード等の国際的なフレームワークを参照し、有識者の意見も参考にしたうえでサステナビリティ課題を網羅的に抽出 |
| Step2 | 各課題のインパクト評価 | Step1で抽出した課題を、サステナビリティ委員会で「社会の持続可能性に対するインパクト」と「当社グループの持続的成長へのインパクト」の両面から短・中・長期的な視点で評価し、マテリアリティ・マトリックスを作成。その中から特にインパクトが強い課題項目を選定 |
| Step3 | マテリアリティの特定 | Step2のマテリアリティ・マトリックスを基にサステナビリティ委員会で議論を行い、当社グループの事業戦略を踏まえて5つのマテリアリティとして整理・統合 |
| Step4 | 取締役会による承認 | 2023年11月20日開催の取締役会で、Step3で整理したマテリアリティについて議論のうえ承認 |
マテリアリティ・マトリックス

「人的資本の価値最大化」は、5つのマテリアリティの中で最も基盤的な位置付けにあります。人的資本は、企業活動において最も重要な経営資本であり、その他のあらゆる経営資本(製造資本、知的資本、社会関係資本、財務資本、自然資本)の土台となるものです。この位置付けは、経営理念の最重要項目である「個人の尊重」とも整合しております。恐れず挑戦できる企業風土の醸成、働きがいのある職場環境の整備、人事制度や能力開発の見直し・拡充等を通じて、人的資本の価値最大化に取り組んでおります。
「お客様の期待値に応えるQCDSの実現」は、中期経営計画の中核である「収益性を重視した全事業の持続的な成長」の達成に向けた重要課題です。Q(品質)、C(価格)、D(納期)、S(サービス)の各要素に加え、もうひとつのS(スピード)についても、グループ全体で継続的な改善に取り組んでおります。
「環境の変化に適合した新技術・新技能への挑戦と創出」は、ミッションである「モーションコントロール技術で社会の技術革新に貢献する」の達成に不可欠な要素です。技術革新や市場変化が加速する事業環境において、その重要性はさらに高まっており、先を見据えた中長期的な視点で新たな価値創造に取り組んでおります。
「企業活動を通じて持続可能な社会に貢献する」ことは、地球環境、社会、そして当社グループの持続可能性を共に高め合うために不可欠な取り組みです。地球環境の保全、従業員を含むあらゆるステークホルダーとの調和を目指し、サステナビリティへの取り組みを推進してまいります。
「時代に調和した経営基盤の構築」は、上記4つのマテリアリティを実現するための基軸となるものです。財務基盤の強化、ガバナンス・経営体制の持続可能性の向上を通じて、変化する事業環境に適応し得る強固な経営基盤の構築に取り組んでまいります。
経営資本と価値創造の関係図

※ マテリアリティと価値創造プロセスについては、当社WEBサイトに掲載の統合報告書「HDS REPORT 2025」(https://www.hds.co.jp/csr/hdsreport/)も併せてご参照ください。