- 6328
- 2026/09/11
- 時価
- 588億円
- PER 予
- 11.91倍
- 2009年以降
- 4.8-42.76倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.64倍
- 2009年以降
- 0.67-4.33倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.3%
- ROE 予
- 13.79%
- ROA 予
- 9.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年12月31日
- 83億5600万
- 2017年12月31日 +17.94%
- 98億5500万
個別
- 2016年12月31日
- 82億5200万
- 2017年12月31日 +17.51%
- 96億9700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2018/03/23 11:09
本邦以外の国又は地域に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2018/03/23 11:09
光学機器等(有形固定資産「その他」)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2018/03/23 11:09
(1)有形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く) - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/03/23 11:09
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/03/23 11:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成28年12月31日) 当事業年度(平成29年12月31日) その他有価証券評価差額金 578 1,056 固定資産圧縮積立金 78 76 前払年金費用 29 11
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/03/23 11:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成28年12月31日) 当連結会計年度(平成29年12月31日) その他有価証券評価差額金 578 1,056 固定資産圧縮積立金 78 76 その他 4 3
- #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2018/03/23 11:09
① 有形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。