全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 医療機器事業
連結
- 2017年12月31日
- -2746万
- 2018年12月31日 -10.45%
- -3033万
- 2019年12月31日 -6.04%
- -3217万
- 2020年12月31日 -5.41%
- -3391万
- 2021年12月31日 -33.81%
- -4537万
- 2022年12月31日
- -1881万
- 2023年12月31日 -95.98%
- -3688万
個別
- 2013年12月31日
- -1933万
- 2014年12月31日 -49.29%
- -2885万
- 2015年12月31日 -30.52%
- -3766万
- 2016年12月31日
- -3449万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）
- 1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報2024/02/09 15:33
(注)セグメント利益又はセグメント損失の合計額は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。(単位:千円) 報告セグメント 合計 電子機器事業 繊維機器事業 医療機器事業 売上高
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような経済環境の中、当社グループが関わる電子部品業界におきましては、脱炭素に向けた各国政府の規制強化、再生可能エネルギーの需要拡大、電力効率向上の要求の高まりなどを背景に成長を続けており、スマートフォン需要に一服感がみられるものの、市場環境は堅調に推移しております。2024/02/09 15:33
このような状況の中、電子機器事業につきましては部品の供給停滞状況の長期化等の懸念が残存するものの堅調に推移しました。一方、繊維機器事業及び医療機器事業につきましては低調な結果となりました。
損益面につきましては、電子機器事業の売上が順調に推移したこと、さらに、電子部品の供給停滞状況の長期化、原材料高騰等による影響を受ける中、製造コストの低減及び諸経費の圧縮に努めたことなどの理由により、当第1四半期連結累計期間の売上高は、4,668百万円(前年同四半期比83.5%増)、営業利益は815百万円(同202.8%増)、経常利益は754百万円(同163.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は518百万円(同156.9%増)となりました。