- 6338
- 2026/08/27
- 時価
- 91億円
- PER 予
- 27.05倍
- 2010年以降
- 赤字-42.54倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.91倍
- 2010年以降
- 0.21-6.51倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 2.39%
- ROE 予
- 3.35%
- ROA 予
- 2.15%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
タカトリ(6338)の経常利益又は経常損失(△)の推移 - 第二四半期
連結
- 2018年3月31日
- 1億293万
- 2019年3月31日
- -1億435万
- 2020年3月31日 -27.44%
- -1億3299万
- 2021年3月31日
- 2億4423万
- 2022年3月31日 +180.36%
- 6億8473万
- 2023年3月31日 +25.93%
- 8億6226万
- 2024年3月31日 +105.65%
- 17億7327万
- 2025年3月31日 -72.05%
- 4億9558万
- 2026年3月31日
- -3312万
個別
- 2010年3月31日
- 5305万
- 2011年3月31日 +315.36%
- 2億2038万
- 2012年3月31日 -20.13%
- 1億7602万
- 2013年3月31日
- -4776万
- 2014年3月31日 -510.14%
- -2億9142万
- 2015年3月31日
- -7767万
- 2016年3月31日
- 2億1990万
- 2017年3月31日 -45.35%
- 1億2018万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 一方、国内経済は一部自動車メーカーの出荷停止などの影響やベースアップ率がインフレ率を依然として下回るなど、個人消費の回復は遅れ内需を中心に冴えない結果となっております。しかしながら、人手不足を受けた省力化ニーズの高まりや外需持ち直しを背景に企業の生産能力増強に向けた設備投資意欲は高く、機械投資などが増加していることから景気は緩やかながらも回復基調で推移しております。このような状況の中、電子機器事業につきましては部品の供給停滞状況の長期化等の懸念が残存するものの堅調に推移しました。一方、繊維機器事業及び医療機器事業につきましては低調な結果となりました。2024/05/14 15:03
損益面につきましては、電子機器事業の売上が順調に推移したこと、さらに、電子部品の供給停滞状況の長期化や原材料高騰等による影響を受ける中、製造コストの低減及び諸経費の圧縮に努めたことなどにより、当第2四半期連結累計期間の売上高は、10,170百万円(前年同四半期比62.3%増)、営業利益は1,815百万円(同120.0%増)、経常利益は1,773百万円(同105.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,186百万円(同100.8%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。