建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6年～50年
機械及び装置 12年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/12/22 15:10

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成25年9月30日)	当事業年度(平成26年9月30日)
建物	1,368,998千円	1,290,512千円
土地	667,258	667,258

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/12/22 15:10

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当事業年度末における固定資産は、前事業年度に比べ建物等の有形固定資産が1億50百万円減少したこと等により、32億95百万円(前年同期比3.0%減)となりました。
(流動負債)

2014/12/22 15:10