6428 オーイズミ

6428
2024/09/30
時価
80億円
PER 予
13.24倍
2010年以降
赤字-64.45倍
(2010-2024年)
PBR
0.43倍
2010年以降
0.33-2.31倍
(2010-2024年)
配当 予
3.34%
ROE 予
3.27%
ROA 予
1.47%
資料
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CSV,JSON

ソフトウエア

【期間】

連結

2013年9月30日
4750万
2013年12月31日 -5.26%
4500万
2014年3月31日 -5.56%
4250万
2014年6月30日 -5.88%
4000万
2014年9月30日 -6.25%
3750万
2014年12月31日 -6.51%
3506万
2015年3月31日 -7.17%
3254万
2015年6月30日 +107.19%
6743万
2015年9月30日 +1.04%
6813万
2015年12月31日 -6.16%
6393万
2016年3月31日 -8.47%
5852万
2016年6月30日 -4.39%
5595万
2016年9月30日 -9.05%
5088万
2016年12月31日 +0.65%
5121万
2017年3月31日 -13.92%
4408万
2017年6月30日 -5.35%
4173万
2017年9月30日 +167.75%
1億1173万
2017年12月31日 +2.14%
1億1412万
2018年3月31日 +4.59%
1億1936万
2018年6月30日 +13.76%
1億3578万
2018年9月30日 -1.7%
1億3348万
2018年12月31日 -0.5%
1億3281万
2019年3月31日 -3.74%
1億2784万
2019年6月30日 -11.97%
1億1253万
2019年9月30日 -6.07%
1億570万
2019年12月31日 -21.7%
8276万
2020年3月31日 +4.78%
8672万
2020年6月30日 -3.17%
8397万
2020年9月30日 -2.87%
8156万
2020年12月31日 -19.82%
6539万
2021年3月31日 -1.78%
6423万
2021年6月30日 -1.76%
6310万
2021年9月30日 -1.69%
6203万
2021年12月31日 +10.28%
6841万
2022年3月31日 -0.65%
6796万
2022年6月30日 +39.9%
9509万
2022年9月30日 -1.33%
9383万
2022年12月31日 -1.54%
9238万
2023年3月31日 +19.77%
1億1065万
2023年6月30日 -9.09%
1億59万
2023年9月30日 -40.05%
6030万
2023年12月31日 -10.13%
5419万
2024年3月31日 +28.22%
6948万
2024年6月30日 -9.18%
6311万

個別

2008年3月31日
81万
2009年3月31日 -80.05%
16万
2014年3月31日 +999.99%
4250万
2015年3月31日 -23.53%
3250万
2016年3月31日 -14.15%
2790万
2017年3月31日 -34.38%
1831万
2018年3月31日 -53.07%
859万
2019年3月31日 -53.76%
397万
2020年3月31日 -53.31%
185万
2021年3月31日 -70.57%
54万
2022年3月31日 +999.99%
806万
2023年3月31日 -21.35%
634万
2024年3月31日 +313.38%
2622万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
各報告セグメントの事業内容は次のとおりであります。
事業区分主要製品及び事業内容
アミューズメント事業遊技場の自動サービス機器、システム機器の製造・販売 パチスロ機、パチンコ機の開発・製造・販売機器の保守メンテナンスソフトウエア、システム、コンテンツ企画、開発、制作、販売ゲームソフト・アニメ等キャラクターコンテンツ企画制作
不動産事業店舗ビル、事務所用ビル、住宅用マンション等の賃貸
(3) 報告セグメントの変更等に関する事項
当社グループは連結子会社の増加に伴い経営管理区分の見直しを行い、当連結会計年度より報告セグメントを従来の「機器事業」「不動産事業」「電気事業」「コンテンツ事業」「食品事業」及び「その他」の6区分から、「コンテンツ事業」を「機器事業」に集約し「アミューズメント事業」に、「その他事業」を「食品事業」に集約し「食品・EC事業」とし、「アミューズメント事業」「不動産事業」「電気事業」及び「食品・EC事業」の4区分に変更しております。
2024/06/27 16:53
#2 会計方針に関する事項(連結)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。ただし、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込有効期間(3年)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を償却する方法を採用しております。
③リース資産
2024/06/27 16:53
#3 報告セグメントの概要(連結)
各報告セグメントの事業内容は次のとおりであります。
事業区分主要製品及び事業内容
アミューズメント事業遊技場の自動サービス機器、システム機器の製造・販売 パチスロ機、パチンコ機の開発・製造・販売機器の保守メンテナンスソフトウエア、システム、コンテンツ企画、開発、制作、販売ゲームソフト・アニメ等キャラクターコンテンツ企画制作
不動産事業店舗ビル、事務所用ビル、住宅用マンション等の賃貸
2024/06/27 16:53
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(繰延税金資産)
資産除去債務17,452 千円17,452 千円
ソフトウエア償却超過326,435 千円206,949 千円
減損損失24,387 千円24,387 千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2024/06/27 16:53
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(繰延税金資産)
固定資産償却超過62,612 千円58,837 千円
ソフトウエア償却超過331,085 千円211,599 千円
株式取得関連費用55,030 千円55,030 千円
(注)1.当連結会計年度において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前連結会計年度に係る数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。
2.評価性引当額が129,160 千円増加しております。この増加の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が増加したことであります。
2024/06/27 16:53
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
4 引当金の計上基準
2024/06/27 16:53