オーイズミ(6428)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2014年3月31日
- 4250万
- 2015年3月31日 -23.42%
- 3254万
- 2016年3月31日 +79.82%
- 5852万
- 2017年3月31日 -24.66%
- 4408万
- 2018年3月31日 +170.74%
- 1億1936万
- 2019年3月31日 +7.1%
- 1億2784万
- 2020年3月31日 -32.17%
- 8672万
- 2021年3月31日 -25.93%
- 6423万
- 2022年3月31日 +5.81%
- 6796万
- 2023年3月31日 +62.8%
- 1億1065万
- 2024年3月31日 -37.2%
- 6948万
- 2025年3月31日 -28.32%
- 4981万
- 2026年3月31日 +0.53%
- 5007万
個別
- 2008年3月31日
- 81万
- 2009年3月31日 -80.05%
- 16万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 4250万
- 2015年3月31日 -23.53%
- 3250万
- 2016年3月31日 -14.15%
- 2790万
- 2017年3月31日 -34.38%
- 1831万
- 2018年3月31日 -53.07%
- 859万
- 2019年3月31日 -53.76%
- 397万
- 2020年3月31日 -53.31%
- 185万
- 2021年3月31日 -70.57%
- 54万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 806万
- 2023年3月31日 -21.35%
- 634万
- 2024年3月31日 +313.38%
- 2622万
- 2025年3月31日 -24.06%
- 1991万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 各報告セグメントの事業内容は次のとおりであります。2025/06/26 16:42
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法事業区分 主要製品及び事業内容 食品・EC事業 蒟蒻ゼリー、蒟蒻食品、健康食品の製造・販売 アミューズメント事業 遊技場の自動サービス機器、システム機器の製造・販売 パチスロ機、パチンコ機の開発・製造・販売機器の保守メンテナンスソフトウエア、システム、コンテンツ企画、開発、制作、販売ゲームソフト・アニメ等キャラクターコンテンツ企画制作 不動産事業 店舗ビル、事務所用ビル、住宅用マンション等の賃貸
報告されているセグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法2025/06/26 16:42
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。ただし、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込有効期間(3年)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を償却する方法を採用しております。
③リース資産 - #3 報告セグメントの概要(連結)
- 各報告セグメントの事業内容は次のとおりであります。2025/06/26 16:42
事業区分 主要製品及び事業内容 食品・EC事業 蒟蒻ゼリー、蒟蒻食品、健康食品の製造・販売 アミューズメント事業 遊技場の自動サービス機器、システム機器の製造・販売 パチスロ機、パチンコ機の開発・製造・販売機器の保守メンテナンスソフトウエア、システム、コンテンツ企画、開発、制作、販売ゲームソフト・アニメ等キャラクターコンテンツ企画制作 不動産事業 店舗ビル、事務所用ビル、住宅用マンション等の賃貸 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 16:42
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳(繰延税金資産) 資産除去債務 17,452 千円 17,452 千円 ソフトウエア償却超過 206,949 千円 336,451 千円 減損損失 24,387 千円 ― 千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 16:42
(注)1.評価性引当額が106,160千円増加しております。この増加の主な内容は、ソフトウェア係る評価性引当額が増加したことであります。(繰延税金資産) 固定資産償却超過 58,837 千円 21,166 千円 ソフトウエア償却超過 211,599 千円 336,451 千円 株式取得関連費用 55,030 千円 56,632 千円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2025/06/26 16:42
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
4 引当金の計上基準