ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 4250万
- 2015年3月31日 -23.42%
- 3254万
- 2016年3月31日 +79.82%
- 5852万
- 2017年3月31日 -24.66%
- 4408万
- 2018年3月31日 +170.74%
- 1億1936万
- 2019年3月31日 +7.1%
- 1億2784万
- 2020年3月31日 -32.17%
- 8672万
- 2021年3月31日 -25.93%
- 6423万
- 2022年3月31日 +5.81%
- 6796万
- 2023年3月31日 +62.8%
- 1億1065万
個別
- 2008年3月31日
- 81万
- 2009年3月31日 -80.05%
- 16万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 4250万
- 2015年3月31日 -23.53%
- 3250万
- 2016年3月31日 -14.15%
- 2790万
- 2017年3月31日 -34.38%
- 1831万
- 2018年3月31日 -53.07%
- 859万
- 2019年3月31日 -53.76%
- 397万
- 2020年3月31日 -53.31%
- 185万
- 2021年3月31日 -70.57%
- 54万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 806万
- 2023年3月31日 -21.35%
- 634万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 各報告セグメントの事業内容は次のとおりであります。2023/06/29 16:56
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法事業区分 主要製品及び事業内容 電気事業 太陽光発電による売電 コンテンツ事業 ソフトウエア、システム、コンテンツ企画、開発、制作、販売 ゲームソフト・アニメ等キャラクターコンテンツ企画制作
報告されているセグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法2023/06/29 16:56
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。ただし、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込有効期間(3年)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を償却する方法を採用しております。
③リース資産 - #3 報告セグメントの概要(連結)
- 各報告セグメントの事業内容は次のとおりであります。2023/06/29 16:56
事業区分 主要製品及び事業内容 電気事業 太陽光発電による売電 コンテンツ事業 ソフトウエア、システム、コンテンツ企画、開発、制作、販売 ゲームソフト・アニメ等キャラクターコンテンツ企画制作 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 16:56
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳(繰延税金資産) 資産除去債務 17,452 千円 17,452 千円 ソフトウエア償却超過 283,196 千円 326,435 千円 減損損失 ― 千円 24,387 千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 16:56
(表示方法の変更)(繰延税金資産) 固定資産償却超過 18,449 千円 62,612 千円 ソフトウエア償却超過 287,846 千円 331,085 千円 株式取得関連費用 16,819 千円 55,030 千円
当連結会計年度において、税務上の繰越欠損金の金額的重要性が増したため、評価性引当額の内訳を区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。前連結会計年度において、「評価性引当額」として表示していた△1,005,176千円は、「税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額」△60,288千円、「将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額」△944,887千円として組替えております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2023/06/29 16:56
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
4 引当金の計上基準