オーイズミ(6428)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 2億6626万
- 2010年3月31日 +43.16%
- 3億8117万
- 2011年3月31日 +145.93%
- 9億3742万
- 2012年3月31日 -38.36%
- 5億7786万
- 2013年3月31日 +62.47%
- 9億3883万
- 2014年3月31日 -9.69%
- 8億4783万
- 2015年3月31日 -32.31%
- 5億7391万
- 2016年3月31日 -7.76%
- 5億2939万
- 2017年3月31日 +102.08%
- 10億6983万
- 2018年3月31日 -30.24%
- 7億4634万
- 2019年3月31日 -30.16%
- 5億2123万
- 2020年3月31日 -45.43%
- 2億8443万
- 2021年3月31日 +210.82%
- 8億8405万
- 2022年3月31日 -61.34%
- 3億4174万
- 2023年3月31日 +145.61%
- 8億3936万
- 2024年3月31日 -2.44%
- 8億1888万
- 2025年3月31日 +48.22%
- 12億1377万
個別
- 2008年3月31日
- 4億3290万
- 2009年3月31日 -42.68%
- 2億4813万
- 2010年3月31日 +48.04%
- 3億6732万
- 2011年3月31日 +151.98%
- 9億2558万
- 2012年3月31日 -39.42%
- 5億6071万
- 2013年3月31日 +65.43%
- 9億2759万
- 2014年3月31日 -9.43%
- 8億4011万
- 2015年3月31日 -33.22%
- 5億6102万
- 2016年3月31日 -25.08%
- 4億2032万
- 2017年3月31日 +97.23%
- 8億2902万
- 2018年3月31日 -32.23%
- 5億6183万
- 2019年3月31日 -44.86%
- 3億978万
- 2020年3月31日 -30.82%
- 2億1430万
- 2021年3月31日 +275.04%
- 8億372万
- 2022年3月31日 -74.7%
- 2億336万
- 2023年3月31日 +134.71%
- 4億7731万
- 2024年3月31日 +23.22%
- 5億8813万
- 2025年3月31日 +7.46%
- 6億3203万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/06/26 16:42
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末(2024年3月31日)に比べ2,981百万円減少し、38,958百万円となりました。2025/06/26 16:42
流動資産は、前連結会計年度末に比べ2,062百万円減少し、17,931百万円となりました。これは主に、現金及び預金の減少(1,029百万円減)、売掛金の減少(111百万円減)、電子記録債権の減少(944百万円減)、原材料の減少(372百万円減)、流動資産その他に含まれる前払費用の減少(106百万円減)がある一方で、仕掛品の増加(394百万円増)によるものです。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ918百万円減少し、21,027百万円となりました。これは主に、建物及び構築物の減少(278百万円減)、機械装置及び運搬具の減少(281百万円減)、土地の減少(897百万円減)、のれんの減少(241百万円減)がある一方で、食品・EC事業における新工場建設に伴う建設仮勘定の増加等(478百万円増)、繰延税金資産の増加(139百万円増)によるものです。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品及び原材料
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/06/26 16:42