昭和真空(6384)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億8471万
- 2009年3月31日 -36.63%
- 1億1705万
- 2010年3月31日 +10.93%
- 1億2983万
- 2011年3月31日 +8.56%
- 1億4095万
- 2012年3月31日 -11.93%
- 1億2413万
- 2013年3月31日 +12.66%
- 1億3985万
- 2014年3月31日 -40.53%
- 8316万
- 2015年3月31日 +48.8%
- 1億2375万
- 2016年3月31日 +101.67%
- 2億4956万
- 2017年3月31日 -21.96%
- 1億9475万
- 2018年3月31日 +45.22%
- 2億8283万
- 2019年3月31日 -28.01%
- 2億361万
- 2020年3月31日 +21.28%
- 2億4693万
- 2021年3月31日 -4.62%
- 2億3553万
- 2022年3月31日 +12.53%
- 2億6504万
- 2023年3月31日 -41.14%
- 1億5600万
- 2024年3月31日 -4.95%
- 1億4828万
- 2025年3月31日 +64.22%
- 2億4350万
- 2026年3月31日 +11.75%
- 2億7211万
個別
- 2008年3月31日
- 1億8101万
- 2009年3月31日 -37.55%
- 1億1305万
- 2010年3月31日 +12.25%
- 1億2690万
- 2011年3月31日 +7.35%
- 1億3623万
- 2012年3月31日 -11.15%
- 1億2103万
- 2013年3月31日 +14.76%
- 1億3890万
- 2014年3月31日 -40.83%
- 8218万
- 2015年3月31日 +34.33%
- 1億1039万
- 2016年3月31日 +115.89%
- 2億3833万
- 2017年3月31日 -21.96%
- 1億8598万
- 2018年3月31日 +41.57%
- 2億6330万
- 2019年3月31日 -29.51%
- 1億8559万
- 2020年3月31日 +22.19%
- 2億2677万
- 2021年3月31日 -4.92%
- 2億1562万
- 2022年3月31日 +14.9%
- 2億4774万
- 2023年3月31日 -44.8%
- 1億3675万
- 2024年3月31日 +1.08%
- 1億3823万
- 2025年3月31日 +66.44%
- 2億3008万
- 2026年3月31日 +15.22%
- 2億6509万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2026/06/25 14:03
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 486,143 千円 472,424 千円 賞与引当金繰入額 88,189 86,715 役員賞与引当金繰入額 56,000 85,300 株式給付引当金繰入額 3,574 6,088 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については定率法、また、在外連結子会社については定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年~47年
機械装置及び運搬具 2年~14年2026/06/25 14:03 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 14:03
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 製品保証引当金 21,100 16,364 賞与引当金 70,359 83,424 工事損失引当金 9,999 2,895
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 14:03
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 製品保証引当金 21,100 16,364 賞与引当金 70,903 84,250 工事損失引当金 9,999 2,895
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/25 14:03