6384 昭和真空

6384
2026/08/18
時価
109億円
PER 予
18.52倍
2010年以降
赤字-56.62倍
(2010-2026年)
PBR
0.89倍
2010年以降
0.29-2.06倍
(2010-2026年)
配当 予
4.17%
ROE 予
4.81%
ROA 予
3.94%
資料
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昭和真空(6384)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1億8471万
2009年3月31日 -36.63%
1億1705万
2010年3月31日 +10.93%
1億2983万
2011年3月31日 +8.56%
1億4095万
2012年3月31日 -11.93%
1億2413万
2013年3月31日 +12.66%
1億3985万
2014年3月31日 -40.53%
8316万
2015年3月31日 +48.8%
1億2375万
2016年3月31日 +101.67%
2億4956万
2017年3月31日 -21.96%
1億9475万
2018年3月31日 +45.22%
2億8283万
2019年3月31日 -28.01%
2億361万
2020年3月31日 +21.28%
2億4693万
2021年3月31日 -4.62%
2億3553万
2022年3月31日 +12.53%
2億6504万
2023年3月31日 -41.14%
1億5600万
2024年3月31日 -4.95%
1億4828万
2025年3月31日 +64.22%
2億4350万
2026年3月31日 +11.75%
2億7211万

個別

2008年3月31日
1億8101万
2009年3月31日 -37.55%
1億1305万
2010年3月31日 +12.25%
1億2690万
2011年3月31日 +7.35%
1億3623万
2012年3月31日 -11.15%
1億2103万
2013年3月31日 +14.76%
1億3890万
2014年3月31日 -40.83%
8218万
2015年3月31日 +34.33%
1億1039万
2016年3月31日 +115.89%
2億3833万
2017年3月31日 -21.96%
1億8598万
2018年3月31日 +41.57%
2億6330万
2019年3月31日 -29.51%
1億8559万
2020年3月31日 +22.19%
2億2677万
2021年3月31日 -4.92%
2億1562万
2022年3月31日 +14.9%
2億4774万
2023年3月31日 -44.8%
1億3675万
2024年3月31日 +1.08%
1億3823万
2025年3月31日 +66.44%
2億3008万
2026年3月31日 +15.22%
2億6509万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給料及び手当486,143千円472,424千円
賞与引当金繰入額88,18986,715
役員賞与引当金繰入額56,00085,300
株式給付引当金繰入額3,5746,088
2026/06/25 14:03
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については定率法、また、在外連結子会社については定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年~47年
機械装置及び運搬具 2年~14年2026/06/25 14:03
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
製品保証引当金21,10016,364
賞与引当金70,35983,424
工事損失引当金9,9992,895
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/25 14:03
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
製品保証引当金21,10016,364
賞与引当金70,90384,250
工事損失引当金9,9992,895
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/25 14:03
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/25 14:03

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