有価証券報告書-第68期(2025/04/01-2026/03/31)
(2) 戦略
① 気候変動
「技術力による社会貢献」をサステナビリティの重要課題の一つとし、「独自技術に基づく製品・サービスの創造」を取組テーマとして、環境・社会の課題解決及び豊かな未来の実現に必要不可欠な電子部品を製造するための真空装置とサービスを提供しております。
環境負荷低減に寄与する製品へのニーズの高まりを新たなビジネスの機会と捉え、当社グループにおいては、生産性の高い装置や低消費電力の装置開発を強化しております。
なお、気候変動に関するリスクと機会及び当社の対応方針は以下のとおりです。
② 人材の多様性の確保を含む人材の育成方針及び社内環境整備に関する方針
当社グループにおける、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針は以下のとおりであります。
a.人材育成方針
当社グループは、真空技術をキーテクノロジーとした電子部品用薄膜装置メーカであり、成長するニッチ市場へフォーカスし、技術力による差別化と独自性を発揮することを経営方針としており、OJTによる技術力及びノウハウの伝承を重視してまいります。また、真空技術に関する基礎知識を修得や真空技術者資格認定のための外部研修受講や役職などに応じて階層別研修を設けるなどOFF-JTも合わせて、社員の自律的なキャリア形成、スキルアップ等のための成長の機会を提供してまいります。
b.社内環境整備方針
多様性を認め、従業員各々の人権と個性を尊重するとともに、従業員一人ひとりが仕事に本気で取り組み、自発的にチャレンジし、人間的成長を実感できるような働きやすい職場環境の創出や、多様な働き方を支援する制度創設などを通じて、多様な人材による魅力ある職場の実現を推進し、自由闊達な組織の維持向上に努めてまいります。
① 気候変動
「技術力による社会貢献」をサステナビリティの重要課題の一つとし、「独自技術に基づく製品・サービスの創造」を取組テーマとして、環境・社会の課題解決及び豊かな未来の実現に必要不可欠な電子部品を製造するための真空装置とサービスを提供しております。
環境負荷低減に寄与する製品へのニーズの高まりを新たなビジネスの機会と捉え、当社グループにおいては、生産性の高い装置や低消費電力の装置開発を強化しております。
なお、気候変動に関するリスクと機会及び当社の対応方針は以下のとおりです。
| 区分 | 内容 | 当社の対応方針 | ||
| リスク | 移行リスク | 政策と法 | カーボンプライシング導入・引き上げによる エネルギーコスト及び調達品価格の増加 | 省エネ、省資源施策の徹底(省電力設備への切替え、廃棄物削減) |
| 技術 | 低炭素の製品・製造工程への置換え | 低炭素製品製造に必要となる真空装置・サービスの開発真空装置の低消費電力化、生産性向上推進 | ||
| 評判 | 気候変動への取組みの遅延による顧客信頼低下 | 環境に係る基本理念、方針に基づいた事業戦略の取組みによる温室効果ガス排出量削減への貢献 | ||
| 物理的リスク | 急性・慢性 | 自然災害による生産設備被災等による事業活動中断 | 災害発生対策規程に基づいた対応 | |
| 感染症の流行による工場稼働率低下、資機材調達遅延、営業機会減少 | 業務・商談のIT化(テレワーク、WEB活用による営業や出荷装置据付作業)生産拠点における感染防止対策の徹底 | |||
| 機会 | エネルギー源 | 再生可能エネルギーに係る、技術向上、新たな政策・制度の進展によるエネルギー安定調達、コスト低減 | 再生可能エネルギーへの切替え | |
| 製品・サービス | 低炭素の製品・製造工程へのニーズ拡大 | 低炭素製品製造に必要となる真空装置・サービスの開発真空装置の低消費電力化、生産性向上推進 | ||
② 人材の多様性の確保を含む人材の育成方針及び社内環境整備に関する方針
当社グループにおける、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針は以下のとおりであります。
a.人材育成方針
当社グループは、真空技術をキーテクノロジーとした電子部品用薄膜装置メーカであり、成長するニッチ市場へフォーカスし、技術力による差別化と独自性を発揮することを経営方針としており、OJTによる技術力及びノウハウの伝承を重視してまいります。また、真空技術に関する基礎知識を修得や真空技術者資格認定のための外部研修受講や役職などに応じて階層別研修を設けるなどOFF-JTも合わせて、社員の自律的なキャリア形成、スキルアップ等のための成長の機会を提供してまいります。
b.社内環境整備方針
多様性を認め、従業員各々の人権と個性を尊重するとともに、従業員一人ひとりが仕事に本気で取り組み、自発的にチャレンジし、人間的成長を実感できるような働きやすい職場環境の創出や、多様な働き方を支援する制度創設などを通じて、多様な人材による魅力ある職場の実現を推進し、自由闊達な組織の維持向上に努めてまいります。