固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～38年
機械及び装置 2～17年
(2) 無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。2016/06/22 9:20

#3 固定資産売却損の注記

固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当事業年度 (自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物	29千円	―

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#4 固定資産売却益の注記

固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当事業年度 (自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
車両運搬具	514千円	―
工具、器具及び備品	6千円	―
計	521千円	―

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#5 固定資産除却損の注記

固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当事業年度 (自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物	0千円	0千円
構築物	―	298千円
機械及び装置	0千円	0千円
車両運搬具	89千円	264千円
工具、器具及び備品	10千円	11千円
計	100千円	574千円

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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