エスティック(6161)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2015年9月20日
- 1億432万
- 2016年3月20日 +106.8%
- 2億1573万
- 2016年9月20日 -64.39%
- 7683万
- 2017年3月20日 +126.17%
- 1億7376万
- 2017年9月20日 -46.32%
- 9327万
- 2018年3月20日 +120.65%
- 2億580万
- 2018年9月20日 -48.81%
- 1億535万
- 2019年3月20日 +124.98%
- 2億3701万
- 2019年9月20日 -35.05%
- 1億5394万
- 2020年3月20日 +104.24%
- 3億1442万
- 2020年9月20日 -48.16%
- 1億6299万
- 2021年3月20日 +92.06%
- 3億1304万
- 2021年9月20日 -43.74%
- 1億7612万
- 2022年3月20日 +102.75%
- 3億5707万
- 2022年9月20日 -47.23%
- 1億8842万
- 2023年3月20日 +111.54%
- 3億9859万
- 2023年9月20日 -54.45%
- 1億8155万
- 2024年3月20日 +111.71%
- 3億8436万
- 2024年9月20日 -48.4%
- 1億9833万
- 2025年3月20日 +109.3%
- 4億1509万
- 2025年9月20日 -47.24%
- 2億1899万
- 2026年3月20日 +92.01%
- 4億2050万
個別
- 2013年3月20日
- 1億3870万
- 2013年9月20日 -41.53%
- 8110万
- 2014年3月20日 +83.88%
- 1億4914万
- 2014年9月20日 -39.09%
- 9085万
- 2015年3月20日 +101.26%
- 1億8284万
- 2016年3月20日 +17.99%
- 2億1573万
- 2017年3月20日 -19.45%
- 1億7376万
- 2018年3月20日 +18.33%
- 2億562万
- 2019年3月20日 +15.27%
- 2億3701万
- 2020年3月20日 +32.66%
- 3億1442万
- 2021年3月20日 -0.78%
- 3億1197万
- 2022年3月20日 +14.46%
- 3億5707万
- 2023年3月20日 +11.56%
- 3億9834万
- 2024年3月20日 -4.09%
- 3億8203万
- 2025年3月20日 +8.65%
- 4億1509万
- 2026年3月20日 +1.3%
- 4億2050万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。2026/06/17 13:44
前連結会計年度(自 2024年3月21日至 2025年3月20日) 当連結会計年度(自 2025年3月21日至 2026年3月20日) 研究開発費 415,780 千円 422,085 千円 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/17 13:44
前連結会計年度(自 2024年3月21日至 2025年3月20日) 当連結会計年度(自 2025年3月21日至 2026年3月20日) 貸倒引当金繰入額 △242 千円 197 千円 研究開発費 415,097 千円 420,501 千円 - #3 研究開発活動
- 6 【研究開発活動】2026/06/17 13:44
当連結会計年度の研究開発活動は、既存製品であるナットランナ、ハンドナットランナ及びサーボプレスの技術更新開発を課題として取り組んでおり、研究開発費の金額は422百万円となっております。
技術更新開発については、日本国内の各ユーザーはもとより世界各国のユーザーニーズに対応すべく、ナットランナの次期モデル、ハンドナットランナの小型軽量化、サーボプレスの大能力化などのバリエーションの拡大や各製品の周辺機器の開発に取り組んでおります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ④ 資本の財源及び資金の流動性についての分析2026/06/17 13:44
当社グループの主な資金需要は、今後予想される経営環境の変化に対応するべく、事業展開への備え、研究開発費用及び設備投資によるものであります。
これらは、主として営業活動によるキャッシュ・フローを財源としております。 - #5 配当政策(連結)
- 当事業年度の配当につきましては、上記の方針に基づき1株当たり29円の期末配当を2026年6月18日開催の定時株主総会で決議する予定としております。2026/06/17 13:44
なお、内部留保金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応するべく、事業展開への備えと研究開発費用として投入していくこととしております。
(注) 基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下のとおりであります。