建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 17年～38年
工具器具及び備品 2年～15年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/17 16:49

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	東郷事業所	289,061千円
構築物	東郷事業所	39,403千円
工具、器具及び備品	東郷事業所	13,819千円
土地	東郷事業所	16,163千円

2 当期首残高及び当期末残高は、取得価額により記載しております。

2016/06/17 16:49

#3 設備投資等の概要

当社はフレキシブルな生産体制で柔軟な経営を実現する為に部品加工は全て外部委託し、社内では研究開発、設計、組立、検査に特化した生産体制をとっております。
当期においては、生産設備の取得、ソフトウェア等への投資を中心として総額457百万円の投資を実施しました。このうち主なものは、東郷事業所の建物及び基幹システム等であります。
当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。

2016/06/17 16:49

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。(ただし、在外子会社は、定額法)
ただし、当社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5年～38年
工具器具及び備品 2年～15年
②無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2016/06/17 16:49