有価証券報告書-第23期(平成27年3月21日-平成28年3月20日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法によっております。(ただし、在外子会社は、定額法)
ただし、当社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5年～38年
工具器具及び備品 2年～15年
②無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。