建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、当社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 17年～39年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/06/27 15:41

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。(ただし、在外子会社は、定額法)
ただし、当社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5年～39年
工具、器具及び備品 2年～15年
②無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2018/06/27 15:41