PEGASUS(6262)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億8576万
- 2009年3月31日 +21.05%
- 3億4591万
- 2010年3月31日 +1.4%
- 3億5074万
- 2010年12月31日 -9.78%
- 3億1646万
- 2011年3月31日 +3.73%
- 3億2825万
- 2011年6月30日 +13.26%
- 3億7177万
- 2011年9月30日 -2.73%
- 3億6162万
- 2011年12月31日 -4.71%
- 3億4458万
- 2012年3月31日 +0.57%
- 3億4655万
- 2012年6月30日 +4.41%
- 3億6185万
- 2012年9月30日 -4.35%
- 3億4609万
- 2012年12月31日 -3.45%
- 3億3417万
- 2013年3月31日 +9.26%
- 3億6510万
- 2013年6月30日 +7%
- 3億9066万
- 2013年9月30日 +47%
- 5億7429万
- 2013年12月31日 +1.67%
- 5億8390万
- 2014年3月31日 +19.84%
- 6億9974万
- 2014年6月30日 -8.26%
- 6億4193万
- 2014年9月30日 -3.35%
- 6億2039万
- 2014年12月31日 +7.99%
- 6億6996万
- 2015年3月31日 +11.44%
- 7億4658万
- 2015年6月30日 -0.94%
- 7億3960万
- 2015年9月30日 +0.51%
- 7億4341万
- 2015年12月31日 -3.95%
- 7億1401万
- 2016年3月31日 -1.33%
- 7億454万
- 2016年6月30日 -8.2%
- 6億4674万
- 2016年9月30日 -10.3%
- 5億8010万
- 2016年12月31日 -2.35%
- 5億6647万
- 2017年3月31日 +10.6%
- 6億2655万
- 2017年6月30日 -3.83%
- 6億254万
- 2017年9月30日 -0.69%
- 5億9839万
- 2017年12月31日 +1.46%
- 6億714万
- 2018年3月31日 +0.65%
- 6億1108万
- 2018年6月30日 -4.88%
- 5億8127万
- 2018年9月30日 -0.33%
- 5億7938万
- 2018年12月31日 -0.55%
- 5億7618万
- 2019年3月31日 -2.51%
- 5億6170万
- 2019年6月30日 -0.14%
- 5億6093万
- 2019年9月30日 -4.25%
- 5億3710万
- 2019年12月31日 -1.86%
- 5億2711万
- 2020年3月31日 +1.92%
- 5億3721万
- 2020年6月30日 -3.4%
- 5億1896万
- 2020年9月30日 -1.1%
- 5億1323万
- 2020年12月31日 -1.19%
- 5億710万
- 2021年3月31日 -0.29%
- 5億565万
- 2021年6月30日 +4.52%
- 5億2849万
- 2021年9月30日 -0.69%
- 5億2487万
- 2021年12月31日 +0.25%
- 5億2620万
- 2022年3月31日 +1.83%
- 5億3582万
- 2022年6月30日 +6.66%
- 5億7148万
- 2022年9月30日 +6.67%
- 6億961万
- 2022年12月31日 +1.56%
- 6億1912万
- 2023年3月31日 -92.88%
- 4405万
- 2023年6月30日 -5.47%
- 4164万
- 2023年9月30日 +4.92%
- 4369万
- 2023年12月31日 -17.15%
- 3620万
- 2024年3月31日 -13.61%
- 3127万
- 2024年6月30日 -2.36%
- 3053万
- 2024年9月30日 +0.83%
- 3078万
- 2024年12月31日 +17.27%
- 3610万
- 2025年3月31日 -7.97%
- 3323万
- 2025年6月30日 -13.92%
- 2860万
- 2025年9月30日 -8.08%
- 2629万
- 2025年12月31日 +15.7%
- 3042万
- 2026年3月31日 -22.82%
- 2348万
個別
- 2008年3月31日
- 1543万
- 2009年3月31日 -0.1%
- 1541万
- 2010年3月31日 -26.11%
- 1139万
- 2011年3月31日 -19.36%
- 918万
- 2012年3月31日 -10.12%
- 825万
- 2013年3月31日 +23.91%
- 1023万
- 2014年3月31日 +182.73%
- 2892万
- 2015年3月31日 +27.13%
- 3677万
- 2016年3月31日 -14.25%
- 3153万
- 2017年3月31日 -14.73%
- 2688万
- 2018年3月31日 -15.55%
- 2270万
- 2019年3月31日 -19.98%
- 1817万
- 2020年3月31日 +18.82%
- 2159万
- 2021年3月31日 -23.76%
- 1646万
- 2022年3月31日 -10.73%
- 1469万
- 2023年3月31日 +19.23%
- 1751万
- 2024年3月31日 -25.93%
- 1297万
- 2025年3月31日 -13.87%
- 1117万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産3,725,644千円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。2025/06/25 15:01
(3) その他の項目の減価償却費調整額は、全社資産の償却額及びセグメント間消去であります。また有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の増加額であります。
2 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、次のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失の調整額は、全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産3,913,570千円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。
(3) その他の項目の減価償却費調整額は、全社資産の償却額及びセグメント間消去であります。また有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の増加額であります。
2 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/25 15:01 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(イ)製品
当社及び連結製造子会社は総平均法により、連結販売子会社は移動平均法によっております。
(ロ)仕掛品
主に総平均法
(ハ)原材料
主に移動平均法
(ニ)商品
主に移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①リース資産以外の有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
②リース資産建物及び構築物 5年~50年 機械装置及び運搬具 2年~20年 工具、器具及び備品 2年~20年
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、在外連結子会社については、主に国際会計基準に基づき財務諸表を作成しておりますが、国際財務報告基準第16号「リース」(以下「IFRS第16号」という。)を適用しております。IFRS第16号により、リースの借手については、原則として全てのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産計上された使用権資産の減価償却方法は定額法によっております。2025/06/25 15:01 - #4 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表関係)2025/06/25 15:01
前事業年度において区分掲記していた無形固定資産の「ソフトウェア」及び「その他」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度から「無形固定資産」として表示することとしました。
(損益計算書関係) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定しております。)
②市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブ取引により生じる正味の債権(及び債務)の評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 製品・仕掛品・貯蔵品
総平均法2025/06/25 15:01