平田機工(6258)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 北米の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 4億6124万
- 2013年6月30日
- -6175万
- 2013年9月30日
- 2206万
- 2013年12月31日 +548.09%
- 1億4299万
- 2014年3月31日 +126.06%
- 3億2325万
- 2014年6月30日
- -9141万
- 2014年9月30日
- 1億4922万
- 2014年12月31日 +13.57%
- 1億6947万
- 2015年3月31日 +93.52%
- 3億2797万
- 2015年6月30日
- -8686万
- 2015年9月30日 -102.03%
- -1億7548万
- 2015年12月31日
- -5383万
- 2016年3月31日
- 1億6461万
- 2016年6月30日 -56.35%
- 7185万
- 2016年9月30日 +25.54%
- 9021万
- 2016年12月31日 +60.35%
- 1億4465万
- 2017年3月31日 +388.8%
- 7億707万
- 2017年6月30日
- -4億488万
- 2017年9月30日
- 1億3779万
- 2017年12月31日 +307.92%
- 5億6210万
- 2018年3月31日 -33.04%
- 3億7640万
- 2018年6月30日 -83.05%
- 6379万
- 2018年9月30日
- -3億4431万
- 2018年12月31日
- -3億4184万
- 2019年3月31日
- -1億6950万
- 2019年6月30日
- -1億6836万
- 2019年9月30日 -177.52%
- -4億6723万
- 2019年12月31日 -23.48%
- -5億7695万
- 2020年3月31日 -81.64%
- -10億4798万
- 2020年6月30日
- -1億1288万
- 2020年9月30日
- -8939万
- 2020年12月31日
- 1187万
- 2021年3月31日 +168.1%
- 3183万
- 2021年6月30日 +550.07%
- 2億697万
- 2021年9月30日 +68.4%
- 3億4853万
- 2021年12月31日 +19.74%
- 4億1732万
- 2022年3月31日 +8.91%
- 4億5451万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 2023年1月のサステナビリティ推進委員会において、マテリアリティに対する指標及び目標を決議しております。2025/06/25 11:02
<マテリアリティ、目標・KPI>
(注)1.本書提出日(2025年6月25日)時点では、平田機工単体を対象としております。今後は連結子会社も含めた目標・KPIの検討をおこなう予定です。テーマ マテリアリティ(重要課題) 主な取組み 2030年目標・主なKPI(注)1 2024年度実績 気候変動への対応 ①自社およびサプライチェーン上の環境負荷低減 ・環境負荷の低減・温室効果ガス排出量の削減・資源循環社会の推進 ・カーボンニュートラル達成(Scope1,2)・水使用量を実質生産高比1%/年以上の削減 (算出中)(注)2 ②製品・サービスによるカーボンニュートラルへの貢献 ・カーボンニュートラル市場の拡大 ・エコ電動シリーズにおける売上貢献額拡大 ・好調な北米の大型案件に注力したものの、エコ電動シリーズの採用が伸びず、比較的導入が進んでいる国内の顧客からの受注が減少した結果、売上貢献額が縮小 持続可能な社会の構築 ③社会変化に伴う新たな顧客ニーズの創出 ・社会変化に伴う新たな顧客ニーズの探索や改良の取組み ・バッテリーおよび燃料電池関連での売上拡大・半導体関連の売上拡大 ・バッテリーおよび燃料電池関連での売上 前年度比 11%増・半導体関連の売上 前年度比 10%増 ④デジタル化の進展への対応 ・デジタル化の進展への対応・スマート社会に向けた基盤の整備 ・基幹システム入替による業務の効率化(30%削減)・一人当たりの年間業務時間3%削減 ・一人当たりの年間業務時間9.8時間(0.5%)削減 - #2 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2025/06/25 11:02
(注)1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含んでおります。)であり、臨時雇用者数(パート社員、嘱託社員等を含みます。)は、年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。2025年3月31日現在 アジア 396 (7) 北米 96 (0) 欧州 8 (2)
2.当社グループは複数の事業セグメントに跨って事業活動をおこなっている部門が多く、セグメント情報と関連付けた適切な従業員数を記載することが困難であるため、地域別の従業員数を記載しております。 - #3 研究開発活動
- 当連結会計年度における研究開発費は、総額1,442百万円であります。2025/06/25 11:02
自動車関連では、日本および北米の自動車メーカーからのさらなる受注獲得のため、競争優位性の向上を目指し製品開発に取組んでおります。バッテリー関連設備向けの開発・改良により、開発した設備をラインの一部に組込んだ大型案件において引合い・受注の拡大につながっております。
半導体関連では、生成AI関連や車載用途への投資活発化に伴い、半導体製品の需要は増加傾向にあり、このような市場環境の変化を見据えた装置開発に取組んでおります。ロードポート、大気・真空対応のウェーハ搬送ロボット、それらを統合したEFEMやPLP関連装置などにおいて、お客さまごとのニーズや仕様、さらにはSEMI規格等にも対応した付加価値の高い製品の開発に注力しております。