仕掛品
連結
- 2014年3月31日
- 46億8109万
- 2015年3月31日 -2.38%
- 45億6974万
個別
- 2014年3月31日
- 25億1997万
- 2015年3月31日 +8.88%
- 27億4373万
有報情報
- #1 たな卸資産の注記(連結)
- ※4 たな卸資産の内訳は、次のとおりであります。2015/06/25 9:15
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 商品及び製品 242,441千円 167,851千円 仕掛品 4,681,094 4,569,747 原材料及び貯蔵品 309,724 356,528 - #2 たな卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※5 損失が見込まれる工事契約に係るたな卸資産と工事損失引当金は、相殺表示しております。相殺表示したたな卸資産に対応する工事損失引当金の額は次のとおりであります。2015/06/25 9:15
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 仕掛品に係るもの 337,721千円 390,030千円 - #3 引当金明細表(連結)
- (注)1.工事損失引当金は、対応する仕掛品と相殺表示しております。2015/06/25 9:15
2.退職給付引当金の「当期減少額」は、退職給付に関する会計基準等の適用に伴う期首の退職給付引当金 - #4 資産の評価基準及び評価方法
- 会社株式および関連会社株式・・・移動平均法による原価法
②その他有価証券
時価のあるもの・・・決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの・・・移動平均法による原価法
(2)たな卸資産の評価基準および評価方法
・主要原材料・・・・・・・移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定
・補助原材料・・・・・・・最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・仕掛品・・・・・・・・・個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(3)デリバティブの評価基準および評価方法
・デリバティブ・・・・・・時価法2015/06/25 9:15 - #5 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 主として最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2015/06/25 9:15
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。