ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法

2016/06/24 10:31

#2 主要な設備の状況

2.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しております。
3.上記のほか主要なソフトウエアは、帳簿価額285,911千円であります。
(2)国内子会社

2016/06/24 10:31

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 10:31

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
工具、器具及び備品	1,100		2,092
ソフトウエア	-		8,055
無形固定資産その他	-		2,220

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(単位:千円)

建物	増加額	関東工場 屋根および外壁改修工事	81,080
工具、器具及び備品	増加額	ファイルサーバー	23,010
ソフトウエア	増加額	CADシステム	32,704
機械及び装置	減少額	旋盤加工機3台	94,189

2.「当期首残高」「当期増加額」「当期減少額」および「当期末残高」の欄は、当該資産の取得原価によって記載しております。
3.「当期首残高」および「当期末残高」欄の( )内は、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)によりおこなった土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社および連結子会社は、原則として定率法を採用しております。ただし、当社および国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社および連結子会社は定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 10:31