仕掛品
連結
- 2016年8月31日
- 16億955万
- 2017年8月31日 -35.29%
- 10億4152万
個別
- 2016年8月31日
- 16億955万
- 2017年8月31日 -35.29%
- 10億4152万
有報情報
- #1 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における総資産につきましては7,937百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,673百万円減少となりました。主な要因は以下のとおりです。2017/11/30 11:19
<流動資産>流動資産につきましては3,603百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,885百万円の減少となりました。これは主として、現金及び預金の減少262百万円、受取手形及び売掛金の減少933百万円、仕掛品の減少568百万円、原材料及び貯蔵品の減少81百万円があったことによるものであります。
<固定資産>固定資産につきましては4,334百万円となり、前連結会計年度末に比べ787百万円の減少となりました。これは主として、建物及び構築物の減少381百万円、土地の減少350百万円があったことによるものです。 - #2 資産の評価基準及び評価方法
- 価証券の評価基準及び評価方法
(1)子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
(2)その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)原材料
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
(2)製品、仕掛品及び貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)2017/11/30 11:19 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
イ 原材料
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
ロ 製品、仕掛品及び貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)2017/11/30 11:19