構築物(純額)
個別
- 2022年3月31日
- 311万
- 2023年3月31日 +790.61%
- 2777万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法、一部の連結子会社は定額法を採用しております。2023/06/23 10:43
(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/06/23 10:43
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 46千円 0千円 機械装置及び運搬具 247 - - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2023/06/23 10:43
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 新本社棟 557,820千円 構築物 新本社棟 18,245千円 機械及び装置 分析装置SEM 50,625千円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定資産2023/06/23 10:43
当連結会計年度末の固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べ1,008百万円増の4,739百万円(同27.0%増)となりました。主な要因は、建物及び構築物(純額)の増加572百万円となったこと等によるものであります。
当連結会計年度末の固定資産の主な内訳は、土地1,255百万円、建物及び構築物(純額)1,062百万円等であります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/23 10:43
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。