固定資産
個別
- 2016年3月31日
- 2兆5038億
- 2017年3月31日 -4.72%
- 2兆3857億
有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- ① 貸借対照表2019/06/19 15:29
② 損益計算書(単位:百万円) 流動資産合計 56,935 2,832 固定資産 有形固定資産 建物 ※1 3,401 - 有形固定資産合計 9,234 - 無形固定資産 ソフトウエア 4,759 - - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)
減価償却の方法は、定額法を適用している。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物 3~50年
構築物 7~60年
機械及び装置 4~17年
車両運搬具 4~ 7年
工具、器具及び備品 2~15年
5.無形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)
減価償却の方法は、市場販売目的ソフトウエアについては見込販売収益に基づく償却方法、自社利用ソフトウエア及びその他の無形固定資産については見込利用可能期間に基づく定額法により償却している。なお、市場販売目的ソフトウエアの見込有効期間は主として2~9年であり、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は主として3~10年である。
6.リース資産の減価償却の方法
減価償却の方法は、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を適用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、2008年3月31日以前に開始したリース取引については、通常の賃貸借取引に準じた会計処理によっている。2019/06/19 15:29 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/19 15:29
- #4 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 当グループ(当社及び連結子会社)は、多種多様な事業を国内外で行っており、期末時点では設備の新設及び拡充の計画を個々の案件ごとに決定していない。そのため、セグメントごとの数値を開示する方法によっている。2019/06/19 15:29
当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設及び拡充。有形固定資産及び投資不動産受入ベース)の金額は、3,500億円であり、内訳は次のとおりである。
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 4.有形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)2019/06/19 15:29
減価償却の方法は、定額法を適用している。