富士電機(6504)の研究開発費 - 電子デバイスの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年3月31日
- 110億5300万
- 2020年3月31日 -1.65%
- 108億7100万
- 2021年3月31日 -2.26%
- 106億2500万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※5 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額2025/06/23 15:10
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主なものは次のとおりであります。2025/06/23 15:10
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付費用 3,809 3,700 研究開発費 31,129 32,318 - #3 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/23 15:10
1983年4月 当社入社 2009年10月 富士電機システムズ㈱半導体事業本部半導体統括部副統括部長 2011年4月 当社電子デバイス事業本部パワー半導体事業部長 2013年4月 当社電子デバイス事業本部事業統括部長 2017年4月 当社執行役員当社電子デバイス事業本部副本部長 2018年4月 当社電子デバイス事業本部長 2019年4月 当社執行役員常務 - #4 研究開発活動
- 富士電機は、「2026年度中期経営計画」の研究開発戦略に基づき、現行製品の競争力強化や次世代機の開発、成長戦略をけん引するGX、DXやグローバル商材の新製品開発、及び2030年以降の市場拡大を見据えた、水素・アンモニア・CO2関連などの新技術獲得に取り組んでいます。これらに向けて、パートナー企業やアカデミアとの協業・共創も進めています。2025/06/23 15:10
当連結会計年度における富士電機の研究開発費は37,822百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。
また、当連結会計年度において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,373件です。