富士電機(6504)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 257億4700万
- 2013年9月30日 -53.25%
- 120億3800万
- 2014年3月31日 +115.73%
- 259億6900万
- 2014年9月30日 -48.91%
- 132億6700万
- 2015年3月31日 +121.76%
- 294億2100万
- 2015年9月30日 -52.17%
- 140億7200万
- 2016年3月31日 +118.63%
- 307億6600万
- 2016年9月30日 -55.48%
- 136億9700万
- 2017年3月31日 +121.36%
- 303億1900万
- 2017年9月30日 -52.55%
- 143億8600万
- 2018年3月31日 +114.07%
- 307億9600万
- 2018年9月30日 -54.5%
- 140億1200万
- 2019年3月31日 +111.11%
- 295億8100万
- 2019年9月30日 -50.19%
- 147億3400万
- 2020年3月31日 +106.09%
- 303億6600万
- 2020年9月30日 -53.67%
- 140億6900万
- 2021年3月31日 +109.34%
- 294億5200万
- 2021年9月30日 -51.89%
- 141億6900万
- 2022年3月31日 +107.61%
- 294億1600万
- 2022年9月30日 -50.92%
- 144億3600万
- 2023年3月31日 +115.3%
- 310億8100万
- 2023年9月30日 -52.54%
- 147億5200万
- 2024年3月31日 +111.02%
- 311億2900万
- 2024年9月30日 -49.86%
- 156億900万
- 2025年3月31日 +107.05%
- 323億1800万
- 2025年9月30日 -50.44%
- 160億1700万
- 2026年3月31日 +107.22%
- 331億9000万
個別
- 2013年3月31日
- 214億1800万
- 2014年3月31日 +1.43%
- 217億2500万
- 2015年3月31日 +14.78%
- 249億3500万
- 2016年3月31日 +8.04%
- 269億4100万
- 2017年3月31日 -2.23%
- 263億3900万
- 2018年3月31日 +1.7%
- 267億8800万
- 2019年3月31日 +0.91%
- 270億3300万
- 2020年3月31日 -2.59%
- 263億3300万
- 2021年3月31日 -1.42%
- 259億6000万
- 2022年3月31日 +2.68%
- 266億5600万
- 2023年3月31日 +3.67%
- 276億3400万
- 2024年3月31日 +0.92%
- 278億8900万
- 2025年3月31日 +4.85%
- 292億4100万
- 2026年3月31日 +5.93%
- 309億7400万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※6 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額2026/06/19 15:00
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主なものは次のとおりであります。2026/06/19 15:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 3,700 3,710 研究開発費 32,318 33,190 - #3 研究開発活動
- 富士電機は、「2026年度中期経営計画」の研究開発戦略に基づき、現行製品の競争力強化や次世代機の開発、成長戦略をけん引するGX、DXやグローバル商材の新製品開発、及び2030年以降の市場拡大を見据えた、水素関連などの新技術獲得に取り組んでいます。これらに向けて、パートナー企業やアカデミアとの協業・共創も進めています。2026/06/19 15:00
当連結会計年度における富士電機の研究開発費は38,907百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。
また、当連結会計年度において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,517件です。