ソフトウエア

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

各報告セグメントに属する主な製品及びサービスは次のとおりであります。

報告セグメント	主な製品及びサービス
エネルギー	地熱発電、水力発電、火力発電、燃料電池、変電システム、蓄電システム、エネルギーマネジメントシステム、太陽光発電、風力発電、無停電電源装置(UPS)、電機盤、受配電・制御機器
インダストリー	インバータ、モータ、サーボシステム、小型電源、計測機器、センサ、駆動制御・計測制御システム、鉄道車両用駆動システム・ドアシステム、船舶・港湾用システム、原子力関連設備、放射線機器・システム、ICTに関わる機器・ソフトウエア、コントローラ、HMI、FAシステム、電気工事、空調設備工事
半導体	産業用・自動車用パワー半導体

2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。

2025/06/23 15:10

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法

2025/06/23 15:10

#3 収益認識関係、連結財務諸表（連結）

(2)個別受注生産による製品の販売及び工事契約による請負
当社及び連結子会社では、エネルギー事業において、地熱発電、水力発電、火力発電、燃料電池、変電システム、蓄電システム、エネルギーマネジメントシステム、太陽光発電、風力発電、無停電電源装置(UPS)、電機盤、インダストリー事業において、駆動制御・計測制御システム、鉄道車両用駆動システム・ドアシステム、船舶・港湾用システム、原子力関連設備、放射線機器・システム、ICTに関わる機器・ソフトウエア、FAシステム、電気工事、空調設備工事の製品販売及び工事契約による請負を行っております。
これらの取引については、主に一定の期間にわたり履行義務が充足されると判断し、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき一定の期間にわたり収益を認識する方法(履行義務の充足に係る進捗度の見積りはコストに基づくインプット法)を適用し、収益を認識しております。

2025/06/23 15:10

#4 報告セグメントの概要（連結）

各報告セグメントに属する主な製品及びサービスは次のとおりであります。

報告セグメント	主な製品及びサービス
エネルギー	地熱発電、水力発電、火力発電、燃料電池、変電システム、蓄電システム、エネルギーマネジメントシステム、太陽光発電、風力発電、無停電電源装置(UPS)、電機盤、受配電・制御機器
インダストリー	インバータ、モータ、サーボシステム、小型電源、計測機器、センサ、駆動制御・計測制御システム、鉄道車両用駆動システム・ドアシステム、船舶・港湾用システム、原子力関連設備、放射線機器・システム、ICTに関わる機器・ソフトウエア、コントローラ、HMI、FAシステム、電気工事、空調設備工事
半導体	産業用・自動車用パワー半導体

2025/06/23 15:10

#5 研究開発活動

●通貨機器分野
2024年7月3日に発行された新紙幣を識別する技術を開発し、釣銭機や自販機のビルバリデータへ搭載しました。なお、既に市場で稼働している釣銭機などに対しては、ソフトウエアの更新のみで新紙幣対応が可能です。これにより、顧客の負担を軽減できます。
当連結会計年度における当部門の研究開発費は4,116百万円です。

2025/06/23 15:10

#6 設備の新設、除却等の計画（連結）

2025年3月31日現在において実施及び計画している設備の新設、拡充の状況は次のとおりであります。

セグメントの名称	計画額(百万円)	設備等の主な内容・目的
エネルギー	17,086	火力発電、地熱発電、水力発電、燃料電池、変電設備、エネルギーマネジメントシステム、蓄電システム、太陽光発電、風力発電、無停電電源装置(UPS)、電機盤、受配電・制御機器 等の生産能力増強及び新製品・新機種開発並びに生産合理化等
インダストリー	10,080	インバータ、FAコンポーネント、計測機器、センサ、FAシステム、駆動制御・計測制御システム、原子力関連設備、放射線機器・システム、鉄道車両用駆動システム・ドアシステム、船舶・港湾用システム、電気工事、空調設備工事、ICTに関わる機器・ソフトウエア 等の生産能力増強及び新製品・新機種開発並びに生産合理化等
半導体	42,120	産業用・自動車用パワー半導体等の生産能力増強及び新製品・新機種開発並びに生産合理化等

(注)1.経常的な設備の更新のための除却・売却を除き、重要な設備の除却・売却の計画はありません。
2.上記設備計画の今後の所要資金は、主に自己資金によりますが、必要に応じて借入等を実施する予定であります。

2025/06/23 15:10

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産

2025/06/23 15:10